コラム

昆虫も痛みを感じている? 「苦痛」から考える人と動物の関係

2022年07月26日(火)11時30分

今回の研究チームは、昆虫が外傷を負った時に産生される神経細胞内の物質(神経ペプチド)を同定しました。ヒトの脳内モルヒネとは異なる物質ですが、昆虫の痛みを抑制して、痛みを感じずに行動するのに使われている可能性があると仮説を立てています。

カマキリのメスは、交尾後にオスを頭部から食べる習性があります。この時、一部の品種を除いてオスはさほど抵抗しません。これまでは「カマキリには痛覚がないからだ」と説明されてきましたが、研究チームは「神経ペプチドが産生されて、痛みが抑制されているからだ」と理由付けます。

オスを食べたメスのほうが栄養状態は良くなり、食べないメスと比べて倍以上の卵を産むという研究もあります。オスにとっては食べられるほうが自分の遺伝子を有利に残せるのです。痛みより食べられることを優先することは、カマキリのオスにとって理にかなったメカニズムと言えます。

その動物が痛みを感じるかどうか

これまでの常識に反して昆虫が痛みを感じるとなると、研究者らは頭を悩ませることになります。

「動物の愛護及び管理に関する法律(動物愛護管理法)」では、「動物を科学上の利用に供する場合には、その利用に必要な限度において、できる限りその動物に苦痛を与えない方法によつてしなければならない」(41条)と定めています。

近年はサルやマウスなどの動物実験では、苦痛を感じさせないための実験手順が厳しく求められています。けれど、昆虫は「痛みを感じない」とされているため、モデル動物として広く使われるショウジョウバエを傷つけたり殺したりするタブーについては、深く考察されずにきました。

その動物が痛みを感じるかどうかは、取り扱いを考える際の大きな分かれ目になります。

世界で最も先進的な動物福祉法を持つイギリスは2006年、人間以外の脊椎動物すべてを保護対象(対象地域は基本的にイングランドとウェールズ)としました。2000年頃から「魚類は痛みを感じている」という考えが広まってきたからです。さらに、同法は「無脊椎動物が痛みまたは苦痛を感じることを科学的なエビデンスにより証明し、適切な国内当局が納得した場合に限り、対象の無脊椎動物にも適用することができる」と言及されていました。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story