最新記事
兵器

堅い「甲羅」がご自慢のロシア亀戦車...兵士の「うっかり」でウクライナのドローン突撃を許し大爆発する映像

Video Shows Ukraine Drone Find Fatal Gap in Russian 'Turtle Tank's' Armor

2024年6月7日(金)17時30分
エリー・クック
ウクライナのドローン攻撃を受けるロシア亀戦車

Melnikov Dmitriy/Shutterstock

<ウクライナ各地の戦場に、防護用の装甲を取り付けたロシア軍「亀戦車」が登場しているが、ドローン攻撃を防ぎきることはできていないようだ>

ドローン攻撃を回避するため、車体に防護用の装甲を取り付けたロシア軍の戦車が、ウクライナ各地の戦場で目撃されている。こうした戦車はその異様な外観から「亀戦車」と揶揄されているが、ウクライナ軍のドローンが「甲羅」をくぐり抜けて戦車内部に突入し、自爆攻撃を成功させた瞬間だという映像が、ウクライナ政府によって公開された。

■【動画】装備は完璧も、運用が「お粗末」すぎたロシア軍...ウクライナに隙をつかれ、戦車が「内側から」大爆発の瞬間

動画は、ウクライナ軍の第93機械化旅団が撮影したもの。FPV(一人称視点)自爆型ドローンが、前線沿いの地点(詳細は不明)でロシアの戦車に向かって飛行する様子とみられる。別の空撮映像は、ドローンが戦車に突入し、戦車が爆発する様子を捉えている。

ウクライナ国防省は6月5日、「占領軍は『カメ』戦車を作ったが、ハッチを閉め忘れてしまった」と投稿し、ウクライナのドローン操縦士は「このようなミスは見逃さない」と述べた。

本誌は、この映像が撮影された時期や場所を独自に確認できておらず、ロシア国防省にメールでコメントを求めている。

ここ数週間ほどインターネット上に出回っている複数の動画からは、ロシアがウクライナ軍のFPV自爆型ドローンから戦車を守るために、自軍の戦車を金属製の甲羅のような構造物で覆っている様子が見て取れる。この防御用のケージ(かご)を取りつけた車両は「亀戦車」と呼ばれ、オープンソース・アカウントで物笑いの種になっている。

小型武器の専門家マシュー・モスが本誌に語ったところによると、亀戦車はロシア軍が5月に入って新たに攻勢をかけているハルキウ州北東部など、ウクライナの複数の前線に出現している。

ロシア「亀戦車」が地雷で吹き飛ばされる映像も

戦闘を観察しているアカウントやウクライナ軍は、これまでにも亀戦車が破壊される様子だとする動画を複数公開してきた。

5月にはウクライナ政府が、ロシアの「亀戦車」が複数の地雷を踏んで吹き飛ばされたと発表した。ウクライナ東部で活動する第79独立空中襲撃旅団も同月前半、ロシアの装甲車列がドネツク州ノボミハイロフカ近くのウクライナ陣地に攻撃を開始したという短い動画を公開した。動画には、金属製のケージに覆われたロシア軍の戦車が少なくとも1両映っている。

ソーシャルメディアに投稿された別の映像では、ドネツク州クラスノホリフカ周辺を移動する、保護カバーに覆われたカメのようなロシアの戦車が捉えられている。

ウクライナとロシアは「ドローン戦」を繰り広げており、ウクライナ上空にはFPVドローンが飛び交っている。ウクライナのドローンは偵察、標的設定、軍用車両の排除のために前線全域で使用され、ロシアの戦車に脅威を与えている。ウクライナは戦場でドローンが記録した映像を頻繁に公開している。

ウクライナ国防省は、「ロシア軍の戦車は、ウクライナ軍のFPVドローンにとって『お気に入りの標的』だ」と述べている。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、重要鉱物で「貿易圏」構築を提案 中国依存低減を

ワールド

習氏、台湾問題は米中関係で「最重要」 トランプ氏と

ワールド

米イラン協議、6日にオマーンで開催 核問題中心に討

ワールド

米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ=国
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 10
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中