最新記事
ロシア

甲羅を背負ってるみたい...ロシア軍「カメ型」戦車がウクライナの前線で目撃される...謎の新兵器の正体は?

Russia's bizarre "turtle tank" becomes target of jokes, memes

2024年4月13日(土)15時25分
エリー・クック
ロシアの主力戦車T-72

ウクライナ南部で破壊されたロシアのT-72戦車(2022年10月) Valentyn Ogirenko-Reuters

<ウクライナの自爆ドローン攻撃などにより、すでに約3000両の戦車を失ったとされるロシア軍は様々な兵器に「鳥かご装甲」を施している>

ロシア軍は、ウクライナ軍による執拗な自爆ドローン攻撃から自軍の戦車を守るため、一風変わった改造を施したようだ。インターネット上に出回っている動画からは、ロシア軍がウクライナの前線に展開する戦車を「カメの甲羅」のような金属性の構造物で覆い始めたことが見て取れる。

■【動画】新型兵器? ロシア軍、異形の「カメ型」戦車を最前線に配備 「ダース・ベイダーのヘルメットみたい」

ドローンによって撮影されたある動画には、カメの甲羅のような装甲で覆われたロシア軍の戦車らしきもの1両が、ドネツク州の集落クラスノホリフカ周辺を走行する様子が映っている。クラスノホリフカはウクライナ東部の前線にある集落で、ロシア軍が占領する(ドネツク州の州都)ドネツク市の西に位置している。

動画には「甲羅」のない戦車数台を率いて先頭を走る戦車の主砲の一部を覆っている金属製の殻が映っているように見える。ロシアのある軍事ブロガーは4月8日、動画に映っているのはロシア軍のT-72戦車だと述べた。

この動画が公開されると、インターネット上で大きな注目を集め、問題の戦車には冗談めかして「カメ戦車」や「ロシア軍の忍者カメ戦車」などの異名がつけられた。

ロシア軍はウクライナへの軍事侵攻を開始して以降、多くの戦車を失っている。英シンクタンク「国際戦略研究所」が今年に入ってから発表した推計によれば、ロシア軍が2022年2月以降に失った戦車の数は約3000両にのぼる。

「鳥かご装甲」と揶揄されている

戦車に施された追加装甲の写真に、ソーシャルメディアユーザーたちも困惑気味に反応。中世の包囲攻撃用兵器の画像や、ダース・ベイダーのヘルメットの画像を投稿した。

「カメの甲羅」は新たな設計だが、前例はある。ロシアはこれまでも、ウクライナ軍による攻撃から身を守るために、戦車に即席の装甲を取りつけてきた。ロシア軍のロケットランチャーにルーフスクリーンが取りつけられた例もある。

複数の報道によれば、ロシア軍は3月、海軍の艦船にも初めてこの戦術を導入した。

一連の追加装備は戦車などの貴重な軍事資産を狙った攻撃の衝撃を和らげるように設計されており、「コープケージ(鳥かご装甲)」と揶揄されている。

ウクライナ軍はロシア軍の戦車を重点的に狙って攻撃し、その破壊を成功させている。ウクライナ軍は大量のFPV(一人称視点)ドローンを投入してさまざまな標的を攻撃しており、自爆型のFPVドローンがロシア軍の装甲車に突っ込んでいく様子を捉えたとする動画を頻繁に公開している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米大手銀行、政界へのロビー活動強化 トランプ政権の

ワールド

タイ総選挙、三つどもえの闘い どの党も単独過半数獲

ワールド

米農務省、26年の米農業純所得は0.7%減を予想

ビジネス

ECB総裁、EU首脳に改革リスト提示へ 成長・競争
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中