最新記事
ウクライナ戦争

絶対に逃げられない恐怖...「ドローン」の追跡を、何とか振り切ろうとするロシア軍車両、映像公開(ウクライナ)

Russian Van Zig-Zags While Being Chased by Drone in 'Insane' Video

2023年11月19日(日)13時00分
アリス・ハイアム
軍事用ドローン

写真はイメージです Parilov/Shutterstock

<ウクライナ軍が運用する自爆ドローンが、ロシア軍の車両を追跡。撃墜も逃げ切ることも不可能な「恐怖の25秒間」>

ウクライナの自爆ドローンが、ロシア兵が乗る車両を追跡する緊迫したシーンを収めた動画がソーシャルメディアに公開され、話題となっている。兵士はこの危険な兵器から何とか逃れようと、銃で撃ち落とそうとしたり、スピードアップやハンドル操作で振り切ろうとするのだが、いずれも失敗して最後にはドローンに追いつかれてしまう。

■【動画】自爆ドローンの追跡を受けるロシア軍の車両...撃墜も逃げ切ることも不可能な「恐怖の25秒間」

FPV(一人称視点)ドローンから撮影された映像には、辺境地の道路でロシアのバンが追跡されている様子が映っている。バンに乗ったロシア兵が、ドローンを撃ち落とそうとして窓から身を乗り出している。バンが方向転換し、スピードを上げて逃げようとすると、ドローンはさらに接近。走るバンのドアの1つが開いたところで、映像は途切れている。

この映像をX(旧ツイッター)に投稿した@Osintechnicalは、「エスカドローンは、常軌を逸した映像を公開し続けている。この映像では、ウクライナのFPVがロシアのブハンカ(バン)を追いかけ、その周りを旋回している。(車に)乗っている1人が自動小銃で撃墜しようと窓から身を乗り出すが、最後には車に直撃している」

エスカドローンは2022年に設立されたウクライナの非営利団体で、FPV型の攻撃ドローンを製造している。エスカドローンという名称は、ウクライナ語で「騎兵隊」を意味する「エスカドロン」と「ドローン」を組み合わせたものだ。フォーブス誌によると、同団体は現在、ドローンを月に1500機製造しており、1台あたりの費用はわずか462ドルだという。

FPV型はレース用ドローンの一種で、エスカドローンのドローンは通常、対戦車擲弾(てきだん)など小型の武器を搭載できるように改造されている。米国製の同等モデルは6万ドルほどする。

時速95キロ、最大射程13キロ

ドローンのオペレーターは、機体の視線の先にいるターゲットの位置を特定し、追跡する能力を持つ。そのため、ターゲットが木や建物の陰に隠れたり、急旋回したりしてドローンをかわすことは難しい。

改造されたFPVドローンの中には時速95キロ以上で飛行できるものもあり、ターゲットを迎撃したり、追跡したりするための地点に素早く到達することができる。最大射程は約13キロで、大砲よりも短いが、ロシアの戦線を突破し、物資の輸送を妨害するには十分だ。

エスカドローンは他にも、ドローンオペレーターがフロントガラスから車両に正面衝突を試みたり、トラックに急なUターンをさせてから、トラックに向けて発進したりする映像を公開している。

エスカドローンの広報担当者はフォーブスに対し、「我々はウクライナの愛国者であり、ウクライナ軍が国民と国を守るのを支援したい」と語っている。「FPVドローンが安価な武器となり、多くのウクライナ兵の命を救うことができると考えた」


ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、FRB次期議長の承認に自信 民主党の支

ワールド

エプスタイン文書追加公開、ラトニック・ウォーシュ両

ワールド

再送-米ミネソタ州での移民取り締まり、停止申し立て

ワールド

移民取り締まり抗議デモ、米連邦政府は原則不介入へ=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 3
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 7
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中