最新記事
ウクライナ戦争

絶対に逃げられない恐怖...「ドローン」の追跡を、何とか振り切ろうとするロシア軍車両、映像公開(ウクライナ)

Russian Van Zig-Zags While Being Chased by Drone in 'Insane' Video

2023年11月19日(日)13時00分
アリス・ハイアム
軍事用ドローン

写真はイメージです Parilov/Shutterstock

<ウクライナ軍が運用する自爆ドローンが、ロシア軍の車両を追跡。撃墜も逃げ切ることも不可能な「恐怖の25秒間」>

ウクライナの自爆ドローンが、ロシア兵が乗る車両を追跡する緊迫したシーンを収めた動画がソーシャルメディアに公開され、話題となっている。兵士はこの危険な兵器から何とか逃れようと、銃で撃ち落とそうとしたり、スピードアップやハンドル操作で振り切ろうとするのだが、いずれも失敗して最後にはドローンに追いつかれてしまう。

■【動画】自爆ドローンの追跡を受けるロシア軍の車両...撃墜も逃げ切ることも不可能な「恐怖の25秒間」

FPV(一人称視点)ドローンから撮影された映像には、辺境地の道路でロシアのバンが追跡されている様子が映っている。バンに乗ったロシア兵が、ドローンを撃ち落とそうとして窓から身を乗り出している。バンが方向転換し、スピードを上げて逃げようとすると、ドローンはさらに接近。走るバンのドアの1つが開いたところで、映像は途切れている。

この映像をX(旧ツイッター)に投稿した@Osintechnicalは、「エスカドローンは、常軌を逸した映像を公開し続けている。この映像では、ウクライナのFPVがロシアのブハンカ(バン)を追いかけ、その周りを旋回している。(車に)乗っている1人が自動小銃で撃墜しようと窓から身を乗り出すが、最後には車に直撃している」

エスカドローンは2022年に設立されたウクライナの非営利団体で、FPV型の攻撃ドローンを製造している。エスカドローンという名称は、ウクライナ語で「騎兵隊」を意味する「エスカドロン」と「ドローン」を組み合わせたものだ。フォーブス誌によると、同団体は現在、ドローンを月に1500機製造しており、1台あたりの費用はわずか462ドルだという。

FPV型はレース用ドローンの一種で、エスカドローンのドローンは通常、対戦車擲弾(てきだん)など小型の武器を搭載できるように改造されている。米国製の同等モデルは6万ドルほどする。

時速95キロ、最大射程13キロ

ドローンのオペレーターは、機体の視線の先にいるターゲットの位置を特定し、追跡する能力を持つ。そのため、ターゲットが木や建物の陰に隠れたり、急旋回したりしてドローンをかわすことは難しい。

改造されたFPVドローンの中には時速95キロ以上で飛行できるものもあり、ターゲットを迎撃したり、追跡したりするための地点に素早く到達することができる。最大射程は約13キロで、大砲よりも短いが、ロシアの戦線を突破し、物資の輸送を妨害するには十分だ。

エスカドローンは他にも、ドローンオペレーターがフロントガラスから車両に正面衝突を試みたり、トラックに急なUターンをさせてから、トラックに向けて発進したりする映像を公開している。

エスカドローンの広報担当者はフォーブスに対し、「我々はウクライナの愛国者であり、ウクライナ軍が国民と国を守るのを支援したい」と語っている。「FPVドローンが安価な武器となり、多くのウクライナ兵の命を救うことができると考えた」


ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」設立式典、ガザ超えた関与をトランプ氏

ワールド

中国、トランプ氏の風力発電批判に反論 グリーン化推

ビジネス

英ビーズリー、チューリッヒ保険の買収提案拒否 「著

ワールド

NATO、北極圏の防衛強化へ トランプ氏との合意受
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中