最新記事
米政治

ドナルド・トランプ、現米大統領が誰かも分からず...堂々と間違えネット爆笑...口にしたのはまさかの「あの人物」

2023年11月13日(月)16時40分
マウラ・ズーリック
ドナルド・トランプ Evan El-Amin-Shutterstock

ドナルド・トランプ Evan El-Amin-Shutterstock

<北朝鮮の人口に続き、現職のアメリカ大統領の名前まで言い間違ってネットに笑いの種を提供しているが......>

ドナルド・トランプ前米大統領が、ニューハンプシャー州での選挙運動中に現米大統領の名前を間違えた発言の動画が出回り、ソーシャルメディアで笑いものになっている。ライバル政治家2人からも当てこすられる始末だ。

トランプは来年の大統領選に向けた共和党の候補指名レースの先頭を走っている。ところが11日にニューハンプシャー州クレアモントで行った演説で、現職のアメリカ大統領が誰かを「間違えた」として物議を醸している。ちなみにトランプは、ほんの数日前に北朝鮮の人口を大きく間違えてネットで笑いものになったばかりだ。

【動画】ドナルド・トランプ、現米大統領が誰かも分からず...堂々と間違えネット爆笑...口にしたのはまさかの「あの人物」

トランプはこの演説で、ハンガリーのオルバン・ビクトル首相を話題に出した。かつてオルバンのことを「トルコの指導者」と呼んだことがあるトランプだったが、今回の演説では正しい呼称を使うことができた。問題は、オルバンがしばらく前に「バラク・オバマに」退陣を迫ったと述べたことだ。

トランプは「非常にパワフルな人物」とオルバンを持ち上げたうえでこう述べた。「2週間前にインタビューで『オバマ大統領にアドバイスするとしたら何と言いますか? 世界各地でドンパチが起きていますが』と問われ、オルバン首相はこう答えた。『ごく単純なことだ。即座に辞任すべきだ。そして世界の平和を保ってくれたトランプ大統領に席を譲るべきだ』」

バイデンとともに勘違いのオンパレード

本誌はトランプとバイデンそれぞれの代理人にコメントを求める電子メールを送ったが回答は得られなかった。

一方、現職のバイデンはカマラ・ハリス副大統領とともに再選を目指している。

今回の間違い以外にもトランプは国名を間違えるとか、自分のいる町がどこか分からないとか、言葉の発音を間違えるなどミスを繰り返している。バイデンとハリスの陣営は、こうしたミスにスポットライトを当てて、メディアがトランプの失敗を報道するよううながしている。メディアではバイデンの高齢問題が取り上げられがちだからだ。

来年の大統領選は77歳のトランプと80歳のバイデンの戦いになる可能性があり、年齢の問題はしばしば取り上げられる話題だ。

両者とも、最近は似たようなミスを繰り返しており、ネットなどで笑いの種にされることが増えている。

トランプは9月、バイデンのことを「認知能力が損なわれている」と言ったそばから、バイデンはアメリカを「第2次世界大戦」に導こうとしていると言ってしまい、笑いものになった。

バイデンも9月、パーティーの席上で黒人議員連盟とヒスパニック議員連盟を言い間違えたとして批判を浴びた。

今回のトランプの失言に、バイデンとハリスの選挙陣営はソーシャルメディアのX(旧ツイッター)上ですぐに反応。陣営の公式アカウントはトランプの発言の動画を投稿し、「混乱したトランプは、現職大統領が誰か忘れている」とやゆした。

ビジネス
「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野紗季子が明かす「愛されるブランド」の作り方
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、ベネズエラ石油「封鎖」に当面注力 地上攻撃の可

ビジネス

午前の日経平均は小反発、クリスマスで薄商い 値幅1

ビジネス

米当局が欠陥調査、テスラ「モデル3」の緊急ドアロッ

ワールド

米東部4州の知事、洋上風力発電事業停止の撤回求める
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 2
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中