最新記事
ロシア

「国民に怯えすぎ!」 演説するプーチン大統領、聴衆との間の「異常な距離」が話題に

'Paranoid' Putin Mocked for Maintaining Far Distance From Audience

2023年6月17日(土)12時40分
ジョン・ジャクソン
演説をするロシアのプーチン大統領

Pavel Bednyakov/Host photo agency RIA Novosti via REUTERS

<プーチンの演説を聞く聴衆が取らされた不自然なほどの「ディスタンス」はコロナ予防のため? 影武者だとバレないため?>

ウクライナで苦戦を強いられ、国内で支持と求心力を失いつつあるとも言われるロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、いよいよ他人を信用できず「怯える」ようになったのか──。6月12日にプーチンが行った演説の様子を見た人々の間では、誰も自分のそばには近寄らせたくないという大統領の心理が表れたような、「聴衆との異常な距離感」が大きな話題となった。

■【動画】なぜこんなに遠い? ロシアウォッチャーの間で話題になった、プーチンと聴衆の距離

ウクライナ内務省のアントン・ゲラシチェンコ顧問は、「ロシアの日」であるこの日の演説に臨むプーチンの動画をTwitterに投稿し、「小さな男が、国民を恐れながら(彼と聴衆との距離に注目)、途方もない犯罪を実行している」と述べた。

クレムリンで行われた式典でプーチンは、聴衆から不自然なほど離れた場所で演説を行った。この演説でプーチンは、最近のウクライナの反転攻勢には言及しなかったものの、自らが「特別軍事作戦」と呼ぶウクライナとの戦いに参加している兵士を支援するため、ロシアへの思いによって「社会を一層強く結束させる」よう国民に呼びかけた。

スウェーデンのニュースサイト「へーラ・ヒッシンゲン」の発行人であるマルクス・ハンキンスは、「プーチンが聴衆に対して取っているディスタンスを見てほしい」とTwitterに投稿。「パラノイア(不安や恐怖によって抱く被害妄想など)がすぎるのでは?」と指摘した。

プーチンの厳格なコロナ感染対策

聴衆がプーチンの演壇からこれほど遠く離された実際の理由は分からない。可能性の1つは、大統領が新型コロナウイルスへの感染を恐れているということだろう。たしかにプーチンは近年、クレムリンでの各国指導者との会談の際、長いテーブルの両端に座ることが多いようだ。

また最近、クレムリンの元警護官が、プーチンは「自己隔離」の状態だと明かしている。ロンドンに拠点を置き、調査報道を手がける「ドシエセンター」が4月に公開したインタビューで、ロシア連邦警護庁(FSO)の元警護官のゲレブ・カラクーロフは、次のように語っている。

「(クレムリンの職員は)行事の前にはいつも2週間の隔離生活を送らなくてはならない。たとえその行事がたった15分か20分であってもだ。2週間の隔離を済ませ、条件を満たした要員が常にプールされている。彼らは『クリーン』だとして、プーチンと同じ部屋で職務を行うことが許された」

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン文書

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅関税引き下げ 派生製品は2

ワールド

ホルムズ海峡「ロシアには開放」=ウシャコフ大統領補

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中