最新記事

語学

アプリでウクライナ語を学ぶ人が世界で急増!

More Americans Want to Learn Ukrainian Than Ever Amid Russian Invasion

2022年4月12日(火)18時21分
エマ・メイヤー

避難民を助けたい(写真はウクライナのマリウポリからチェコに逃れてきた母子と友達) Eva Korinkova-REUTERS

<ロシアのウクライナ侵攻後、ウクライナの文化や言葉、避難民の苦境などへの関心が爆発。ウクライナ語を学ぶ人は7倍近くに増えている>

ロシアによるウクライナ侵攻以降、ウクライナ語を学ぼうとする人がかつてないほど増えている。

語学学習アプリのデュオリンゴ(Duolingo)は、2月24日にこの戦争が始まって以降、ウクライナ語を学ぼうとする人の数が全世界で大幅に増えていると報告した。

デュオリンゴで上級学習研究員を務めるシンディー・ブランコ博士は本誌の取材に対し、全世界で見ると「デュオリンゴでウクライナ語を学ぶ人の数は577%増加した」と述べた。

デュオリンゴによれば、ウクライナ語を学ぶ人の数が最も多いのはアメリカだという。アメリカは、同アプリのユーザー数が最も多い。

「アメリカにおけるウクライナ語学習者数の伸びは、(全世界での伸びと)類似しており、戦争が始まる前と比較して554%増となった」とブランコは述べた。

避難民を助けたい

一方、ウクライナからの避難民の多くがポーランドに押し寄せていることを受け、同国でもウクライナ語学習への関心が爆発的に増えている。

ブランコによると、ポーランドでウクライナ語を学ぶ人の数は、軍事侵攻以来、2677%増加したという。

「一般的な言語学習者は、戦争の影響を受けることなどほとんどないだろう」とブランコは述べる。「だが数百万人単位のウクライナ人避難民を受け入れるポーランドでは、数週間後で学習者が急増してピークに達している」

戦争が始まって以来、ウクライナ全人口の10%以上が国を離れている。国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)のデータによると、避難した人の数は454万7735人にのぼり、そのうち260万人がポーランドに逃れている。

40近くの言語についてオンラインで語学レッスンを提供するデュオリンゴは、ウクライナ語学習者から得た収入の全額を、ウクライナ避難民の支援団体に寄付するとしている。

デュオリンゴのルイス・フォン=アン最高経営責任者(CEO)は3月14日付の声明で、「ウクライナ侵攻が始まってから、ウクライナ語を学ぶ人の数は急増している」と書いている。「ウクライナの文化に対する支持と評価の現れとして素晴らしいことだ。だが、当社がそこから利益を得るのは適切とは言えないだろう」

フォン=アンはさらに、デュオリンゴがロシアおよび(戦争協力者の)ベラルーシにおけるすべての収益事業を停止したことを明らかにした。「これは、当社がロシア政府に一銭たりとも税金を払わないようにすると共に、将来的に提供が不可能になるおそれがあるサービスを販売しないようにするための措置」だという。

「ウクライナ語に対して世界的に興味関心が高まっていることは、世界が現在の情勢を大いに気にかけていることの現れだと思われる」とブランコは語った。「人々は、どうしたらもっとウクライナからの避難民の力になれるか考えているのだろう」

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 教養としてのBL入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月23日号(12月16日発売)は「教養としてのBL入門」特集。実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気の歴史と背景をひもとく/日米「男同士の愛」比較/権力と戦う中華BL/まずは入門10作品

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪ボンダイビーチ銃撃、容疑者親子の軍事訓練示す証拠

ビジネス

英BP、豪ウッドサイドCEOを次期トップに任命 現

ワールド

アルゼンチンの長期外貨建て格付け「CCC+」に引き

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、米ハイテク株安受け半導体
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中