最新記事

インド

女性の目から2センチの生きたハエが摘出される インド

2022年3月7日(月)12時10分
青葉やまと

女性の目から生きたハエが摘出された...... (イメージ) nakornkhai-iStock

<アマゾンで虫に刺された女性。ほどなくして、右まぶたの内側にうごめく何かに気づいた>

インド・ニューデリーの病院で、女性の目から生きたハエが摘出された。手術は麻酔なしで行われ、右まぶたの組織の内部から体長約2センチの生体が取り出された。

また、同じサイズのハエが女性の首の後ろと右上腕にも確認され、摘出は計3匹となった。手術は無事完了し、女性はすでに退院している。女性は以前アマゾンの熱帯雨林を訪れており、その際、人に寄生するハエ「ヒトヒフバエ」の卵が体内に侵入したとみられる。

女性はインドAPNニュースに対し、経緯をこう語る。「アマゾンのジャングルから戻ると、右まぶたに虫刺されができていました。徐々に大きくなり、出血もはじまりました。毒グモに噛まれたのだと思っていましたが、刺された場所の中心には小さな穴が開いていて、その穴から何かが這い出てこようとしているのが見えました。」

ヒトヒフバエはヒツジバエの一種で、幼虫がヒトに寄生する性質をもつ。通常は宿主の組織を食べながら、サナギになるまでの数ヶ月を皮膚の下で過ごす。

Article_BF6702120_Fig1_HTML.jpg

2005年の症例。右内眼角に幼虫が白い斑点として見えた (nature)


41433_2006_Article.jpg

2005年の症例。幼虫が現れた(nature)


顔全体が侵食されるおそれもあった

救急医らは女性が訴えた症状と旅行歴から、ウジの寄生によって引き起こされる感染症である「蝿蛆症(ようそしょう)」と診断し、手術に踏み切った。

対応した医師のひとりであり救急科を率いるモハマッド・ナッディーム医師は、「非常にまれな皮膚蝿蛆症の症例でした。このようなケースでは、緊急かつ詳細な診断を下す必要があります」と述べている。摘出が遅れた場合、皮下組織の破壊が進み、眼球を収めている眼窩(がんか)や鼻、ひいては顔全体など広範囲が侵食されるおそれがあったという。

現地ニュースチャンネルの『インディアTV』は、「ヒトヒフバエを除去しない場合、組織が破壊され、まれに髄膜炎あるいは死につながる可能性もある」と報じ、生命に関わる感染症を引き起こす可能性があると強調している。

インドPTI通信によると患者は32歳のアメリカ人女性で、2ヶ月前にアマゾンのジャングルを訪れていた。その後1ヶ月から1ヶ月半ほど、まぶたの内側で何かが動く様子を感じていたという。

帰国後に複数の医師の診断を受けたものの、原因の特定や異物の除去には至らなかった。アメリカでの対応が難しいと考えた女性はインドへ飛び、ニューデリーの救急病院を受診する。女性の詳細は報じられていないものの、現地報道を総合するとインド系アメリカ人であり、母国の医療を頼った可能性がある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

FRBのバランスシート、縮小へ複数の道筋ある=米ダ

ワールド

イランの革命防衛隊、バーレーンの米アマゾン施設攻撃

ワールド

イラン、ホルムズ海峡の航行監視でオマーンと協定文書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中