最新記事

出会い系

直接対面可能になってもビデオチャットを使う......ジェネレーションZのデートアプリ活用法

2021年4月22日(木)18時45分
冠ゆき

2020年、マッチングアプリの利用者数は急増した...... Prostock-Studio-iStock

<ロックダウンによって、マッチングアプリの利用者は急増。ロックダウンが解除され、直接対面が可能になった後でも、ビデオチャットを使うなど、その感覚の変化が報告された...... >

世界各地でロックダウンが行われた2020年、マッチングアプリの利用者数は急増。アプリ市場の市場調査を行うApp Annieによると、マッチングアプリは世界中で5億6000万回もダウンロードされた。業界大手のアプリTinderでは、その傾向は特にジェネレーションZ(おおよそ1990年代後半から2010年の間に生まれた世代)に顕著だった。

売り上げは前年比15%アップ

マッチングアプリの利用者急増は、売り上げにも反映されている。2020年、マッチングアプリ業界の売り上げは30億ドル(約3200億円)と、前年と比べ15%アップした(BFM TV)。そのうちTinderは、2020年3月末に1日で30億回以上のスワイプ数(アプリの画面を前後に移動する回数)を記録。続いて年末までにさらに130度もこの記録を上回るスワイプ数を記録していた(20minutes) 。

恋愛に限らない出会いの場

Tinderの利用者の半分を占めるのがジェネレーションZだ。Tinderは、18歳以上を利用対象としており、半数が18~25歳ということになる。同アプリは、アプリ内での使用に関する研究を発表し、それによると、ジェネレーションZは、新型コロナウイルスにより人との交わりが大きく制限された時期に、特に活発にアプリを使用した。その40%は、恋愛関係に限らず、「未知の異なる人との出会いを目的に」アプリを開き、波長の合う人との出会いを求めた。

2020年にアプリ内で取り上げられた話題のトップは、アメリカ大統領選挙とNetfixのシリーズものに関する内容だった。また、出会いを容易にするために、興味や趣味の対象を書く自己紹介欄は、コロナ禍以前に比べて3倍の頻度で変更されたという。

直接対面が可能になった後でもビデオチャットを使う

また、デジタルネイティブでもあるジェネレーションZは、ZoomやSkypeで、会話を楽しむことや友だち作りを学んでいる。そのため、Tinder内でもビデオチャットの活用にもためらいがなく、2020年は50%がビデオチャット機能を利用した。また、より牧歌的な環境を求める人には、「あつまれ どうぶつの森 」が広く受け入れられた。しかも、ロックダウンが終わり、直接の対面が可能になった後でもこうした傾向に変化はなく、40%は今後も人と出会うためにビデオチャット機能を使うつもりだと回答した。

また、多様性に対して公平な目を持つ傾向のあるジェネレーションZは、自己のプロフィールを飾ることにも消極的だ。「鬱気味」とか「心配性」というようなマイナスの要素も隠すことなくプロフィール欄に書き、とくにパンデミック以降は「不安感」を明記する例が31%も増えた。マッチングアプリの活用方法には、世代の感覚の変化がしっかりと現れていると言えそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、支持率低下認める 「賢い人々」の間では

ワールド

イスラエル軍、レバノン南部への攻撃強化 「ヒズボラ

ワールド

トランプ政権の輸入半導体関税、発動時期遅れる公算=

ビジネス

米国株式市場=反発、ハイテク株に買い エヌビディア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、完成した「信じられない」大失敗ヘアにSNS爆笑
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 7
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 8
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 6
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 7
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 8
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 9
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中