最新記事

感染症対策

中国・ロシアのスピード開発コロナワクチンは「普通の風邪」ベース 効果は7割未満との指摘も

2020年9月6日(日)19時06分

中国とロシアでそれぞれ開発されて世界に広く知られるようになった新型コロナウイルスのワクチンには1つの共通項が存在する。写真はワクチンのイメージ画像。4月撮影(2020年 ロイター/Dado Ruvic)

中国とロシアでそれぞれ開発されて世界に広く知られるようになった新型コロナウイルスのワクチンには1つの共通項が存在する。不十分な効果しか得られない可能性だ。どちらの国のワクチンも、ごく普通の風邪のウイルスをベースに作成されている。多くの人が感染した可能性のあるワクチンだ。これが効果を限定的にしてしまう恐れがあると専門家は指摘する。

効果は7割に届かない、との指摘も

中国人民解放軍のみに使用が承認されたカンシノ・バイオロジクス(康希諾生物股分公司)のワクチンは、ヒトアデノウイルス5型(Ad5)の遺伝子組み換え操作によるものだ。米紙ウォールストリート・ジャーナルは先週、同社が大規模臨床試験を完了する前に、幾つかの国と緊急使用許可を得るための話し合いを行っていると伝えた。

ロシア政府が8月、ごく限られた試験だけで承認したガマレヤ記念国立疫学・微生物学研究センターのワクチンは、Ad5と、もう1つの、よりマイナーなアデノウイルスに由来する。

米ジョンズ・ホプキンス大学のワクチン研究者アナ・ダービン氏は「Ad5はすでに多くの人が免疫を持っているという単純な理由で、効果が気掛かりだ。中国やロシアの戦略がよく分からない。効果の程度は多分70%に届かないだろうし、40%かもしれない」と語り、何か別のワクチンが登場するまで何もないよりはまし、という理屈だろうかと首をかしげる。

ガマレヤ研究センターは、2種類のアデノウイルス由来というワクチン手法によって、Ad5の免疫を巡る問題は解決されるとの立場だ。

カンシノとガマレヤ研究センターはいずれもコメント要請に応じなかった。双方の研究者は、エボラ出血熱に対してAd5由来のワクチンを開発した経験を持つ。

標的のウイルス誤る懸念も

過去数十年を振り返ると、さまざまな感染症向けにAd5由来のワクチン投与実験が試みられてきた。ただ幅広く使われたケースはない。ワクチンは、遺伝子組み換え操作で無害化したAd5ウイルスが「ベクター(運搬者)」となって、標的のウイルス、つまり今回は新型コロナウイルスが持つ遺伝子を体内細胞に運び込んでしまい、実際の新型コロナウイルスが攻撃してきたとき、免疫反応を起こさせるという仕組みだ。

ところが多くの人は既にAd5への抗体を持っているので、免疫システムは標的のウイルスではなく、このベクターを攻撃してしまい、肝心の効果を弱めかねない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ボーイング、「737」生産ライン今夏に追加へ

ビジネス

中国1月CPIは0.2%上昇、PPIは下落率縮小

ビジネス

米アルファベット、ポンド建て100年債発行 IT業

ワールド

米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締まり「数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中