最新記事

動画配信サービス

アップルが「Apple TV+」1年間無料で仕掛ける動画配信戦争

2019年9月17日(火)18時00分
佐藤由紀子

<Appleは9月10日に「iPhone 11」などの新製品を発表したが、動画配信サービス「Apple TV+」が話題だ......>

Appleは9月10日に本社キャンパスの「スティーブ・ジョブズ・シアター」でスペシャルイベントを開催し、「iPhone 11」などの新製品を発表した。このイベントでは、Appleオリジナルの動画コンテンツを月額制で提供する定額サービス「Apple TV+」の価格と開始時期も明らかになった。

11月1日から、月額5ドルでスタートする。日本でも同日、月額600円でのスタートだ。ティム・クックCEOは「DVDを1枚レンタルするより安い。クレイジーだね」と語った。

対ディズニー、「後出しじゃんけん」の価格とスタート時期

確かに、同様の定額動画サービスより戦略的な価格だ。Netflixの最も安価なプランは月額9ドル(日本では800円)、Huluは6ドル(広告付き。日本での最低価格は933円)だ。

そして、Walt Disneyが4月に発表し、11月12日に米国などで開始する「Disney+」は月額7ドル。Appleの発表した価格とスタート時期は、まるでDisney+に対する"後出しじゃんけん"のようだ。

Walt Disneyのボブ・アイガーCEOはAppleのスペシャルイベント当日、8年務めたAppleの取締役を辞任した。Apple TV+自体は6月に発表されていたが、10日のイベントでその本気度が明らかになり、Disney+と競合することがはっきりしたためとみられる。

定額動画サービスは、価格だけでなく、キラーコンテンツがあるかどうかが重要だ。HBOのオリジナル作品「ゲーム・オブ・スローンズ」の大ヒットは記憶に新しい。その点では、Pixar、Lucas Film、Marvel、National Geographics、21st Century Foxなどを傘下に持つDisneyは盤石だろう。

一方のAppleも準備に抜かりはない。SFやサスペンス、スヌーピーの新作などのオリジナルでアピールしている。架空世界の物語「SEE」のトレーラーは、まるでゲーム・オブ・スローンズの1場面のようだ。

「SEE」のトレーラー


無料で1年間、の破格

Appleは、自社製ハードウェアをプロモーションに使えるという強みも持っている。新しいiPhone、iPad、iPod touch、Mac、Apple TVを購入すると、Apple TV+を無料で1年間楽しめることになっているのだ。例えば1万9800円の「Apple TV 4K」を買えば、7200円分のApple TV+を無料で視聴できることになる。お試し期間が3カ月というサービスは多いが、1年間は破格だ。

Apple TV+を視聴するには、Appleのハードウェアで稼働する「Apple TV」アプリが必要だ。Apple TV+見たさでApple製品を初めて購入する、というケースは考えにくいが、一度Apple TV+を利用したユーザーは、Appleのハードウェアから離れにくくなるだろう。

定額動画サービスのシェア争いで、Appleがトップに立つことはないかもしれないが、ハードウェア販売との相乗効果は見込めそうだ。

(※9月18日、追加修正いたしました)

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU、新型コロナでアフリカや中南米など支援へ 20

ワールド

米の新型コロナ死者1万4600人に、伊に次ぎ世界2

ワールド

米、医療用防護具の輸出差し押さえへ 新型コロナ対応

ビジネス

ダウ779ドル高、コロナ安定に期待 ヘルスケア株高

MAGAZINE

特集:ルポ五輪延期

2020-4・14号(4/ 7発売)

「1年延期」という美談の下に隠れた真実── IOC、日本政府、東京都の権謀術数と打算を追う

人気ランキング

  • 1

    韓国・文在寅政権にとって日韓通貨スワップの要請は諸刃の剣

  • 2

    在日ドイツ大使館、日本の新型コロナ検査数の少なさを懸念

  • 3

    新型コロナウイルスをめぐる各国の最新状況まとめ(8日現在)

  • 4

    中国製コロナ検査キット使い物にならず、イギリス政…

  • 5

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 6

    夏には感染は終息する、と考えていいのか? 

  • 7

    コロナウイルスで露呈した中国の本性(一応、ジョー…

  • 8

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 9

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 10

    中国からの医療支援に欠陥品多く、支援の動機を疑え…

  • 1

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 2

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 3

    台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由

  • 4

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 5

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 6

    新型コロナで都市封鎖しないスウェーデンに、感染爆…

  • 7

    コロナで破局?ベビーブーム? 「自宅待機」で変わ…

  • 8

    人前で「コロナ」と言ったりマスクをするだけで逮捕…

  • 9

    新型コロナに「脳が壊死」する合併症の可能性

  • 10

    中国からの医療支援に欠陥品多く、支援の動機を疑え…

  • 1

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 2

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 8

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 9

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 10

    豪でトイレットペーパーめぐって乱闘 英・独のスー…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月