最新記事

北朝鮮

北朝鮮で市販中、男性向け「飢え死に予防」シャツ

North Korean Shirts Can Be Eaten to 'Avoid Starvation'’

2019年1月30日(水)16時00分
ジェーソン・レモン

北朝鮮国民も意外とカラフルな服装が好き?(新年の氷の彫刻フェスティバル) KCNA/via REUTERS

<北朝鮮に食べられるシャツ登場? ついに食べ物と服を合体させてしまったのか?>

北朝鮮では、餓死しそうになったらいつでも食べられる男性用シャツが販売されている。「食べられる服」は、カテゴリーの1つでもある。

このニュースを最初に伝えたのは、北朝鮮の首都平壌にある金日成大学に在籍するオーストラリア人大学院生アレック・シグリー。ニュースサイト「北朝鮮ニュース」のコラムで北朝鮮の服装研究センターが発行する男性ファッション雑誌をレビューしたのだ。

ボタンアップのドレスシャツ数点の写真を載せた記事の横に添えられた朝鮮語の記事を、シグリーは次のように英訳した。「この服は、高品質のタンパク質、アミノ酸、果汁、マグネシウム、鉄、カルシウムなどの微量元素で構成された人工のフランネル生地から作られており、航海や野外調査、登山に携わる人々のために開発された。食料が尽きたときには餓死を避けるために食べられる」


ページの反対側には、「水に溶ける服」の写真と説明がある。それによれば、故金日成(キム・イルソン)主席はかつて、「男性もいろいろな服を着て、さまざまな装いに挑戦してみるべきだ」と言ったという。

服装は意外とバラバラ

シグリーによれば、北朝鮮の男性の服装は、一般に他の国々よりも堅苦しい。スポーツや肉体労働に従事しているときを除けば、Tシャツなどのカジュアルな服装をしている男性はめったに見かけない。雑誌では、ボタンアップシャツに加えて、スーツやコート類、ネクタイが紹介されている。

過去には、北朝鮮の人々は全員、最高指導者(現在は金正恩キム・ジョンウン朝鮮労働党委員長)と同じような服装をしなければならないという誇張した情報が広まったこともあった。

ジャーナリストのキャロル・ジャコモは2017年後半にニューヨーク・タイムズ紙に寄稿し、北朝鮮のファッションについて多くの誤解があることを指摘した。

「北朝鮮のことは、きわめて一元的な世界だとつい考えたくなる。国民の最も一般的なイメージといえば、軍服や民族衣装、その他さまざまな制服に身を包んだ何千人もの集団が大々的な示威行動に参加し、行進するところだ」。だが実際に北朝鮮を旅したところ、世界中の他の場所と同様に人々の服装はさまざまなスタイルと色彩にあふれていた、と彼女は書いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与=ゼレンスキ

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆 イランとの取引「

ワールド

UAEフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 4
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中