最新記事

中国社会

中国・深センのマラソン大会、258人が不正で処分──でも実は「普通」のこと！？

2018年12月3日（月）18時50分
松丸さとみ

「マラソンとスポーツ精神をどうか尊重してほしい！」　写真は上海国際マラソン　REUTERS/Carlos Barria

＜中国・深セン市で開催されたハーフマラソン大会で、258人が不正行為をしたとして処分を受けたことが明らかになった。スポーツ協議会で不正が起きるのは、実は・・＞

偽ゼッケン、替え玉、近道......258人が処分

中国南部の深セン市で11月25日に開催されたハーフマラソン大会で、258人もの人が不正行為をしたとして処分を受けたことが明らかになった。中国国営の通信社、新華社通信（英語版）など複数のメディアが、大会側の発表として報じている。

258人の内訳は、ゼッケンの偽造が18人、替え玉3人、近道237人の合計258人。具体的な処分内容は、偽造ゼッケンと替え玉の21人は同大会から永久追放、近道をした237人は2年間の出場禁止だ。

交通監視用のカメラがとらえた映像では、木が生い茂った広い中央分離帯がある片側3車線の広い道路（コース）で、大勢が中央分離帯を突っ切って反対側の車線へと近道をしている様子が映っている。新華社通信は大会側の説明として、本来はこの先少なくとも1キロ行ったところで折り返すコースになっており、つまり近道をした人たちが走った距離は、ハーフマラソンの21キロよりも2〜3キロ少なかったと報じている。


また、地元の写真家が撮影した画像には、全く同じゼッケンを付けて走っているランナーが2人映っていたという。

新華社通信によると、中国共産党の機関紙「人民日報」の英語版ピープルズ・デイリーは社説で、「マラソンとスポーツ精神をどうか尊重してほしい！」と書いた。また、大会側は「今大会で起こった違反行為を非常に残念に思っています。マラソンは単なるエクササイズではなく、人生を象徴するものであり、すべてのランナーは自分自身の行動に責任があります」と声明の中で述べた。

中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」のユーザーの中には、「最近の中国にはマラソン大会がありすぎるし、いわゆるランナーとやらが多すぎるけど、本当に走るのが好きなランナーはまだまだ少ない」とぼやいた人もいるという。

実際に、BBCが中国体育協会からのデータとして報じた数字によると、2011年にはランニング大会はわずか22件だったが、今年は1072件もの大会が開催されているほどの人気ぶりだ。今回の深センでの大会は1万6000人が参加したとされている。

200人の不正発覚はいたって普通？

中国では最近、マラソン大会での不正を防止するため、顔認識技術を導入している。11月の杭州マラソン大会で採用されたほか（チャイナ・デイリー）、12月2日に雲南省の昆明（こんめい）市で開催されたマラソン大会でも使われたもようだ（財新グローバルー）。

次のページ実は、普通のこと
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英失業率、第4四半期5.2％に悪化　3月利下げ観測
2026.02.17

ワールド

ロ・ウクライナ和平協議、領土問題が焦点に　ジュネー
2026.02.17

ビジネス

独経済、低迷続く見通し　26年成長予測1.0％＝Ｄ
2026.02.17

ワールド

スペイン、Ｘ・メタ・ＴｉｋＴｏｋ捜査へ　児童性的虐
2026.02.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中