最新記事

宇宙ベンチャー

中国の宇宙ベンチャーが誇示した技術力の高さ 人工衛星からロケットの打ち上げ撮影

2018年9月14日(金)15時15分
鳥嶋真也

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司の地球観測衛星「吉林一号」が撮影したロケットの打ち上げ (C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司は2018年9月7日、自社の人工衛星を使って、地上から打ち上げられたロケットを撮影することに成功した。さらにその数日後には国際宇宙ステーションを撮影することにも成功。衛星からロケットや他の衛星を撮影することは難しく、世界に高い技術を見せつけた。

技術力の高さが注目されていた長光衛星技術有限公司

長光衛星技術有限公司(以下、長光)は2014年に設立された企業で、32人の投資家や、中国科学アカデミー、吉林省政府などが資金を提供している。

同社は人工衛星やUAV(無人航空機)の開発や運用、そして撮影したデータの販売などを事業としており、2015年には初の衛星の打ち上げに成功。その後も続々と衛星を宇宙に送り、現在では10機もの衛星を運用している。

長光が技術開発の拠点を置く吉林省にちなみ、同社の衛星はすべて「吉林一号」という名前をもっている。それぞれは100〜200kg程度の小型衛星で、地球を南北に回る太陽同期軌道から、地球観測を行っている。

吉林一号は主に、約1mという高い分解能で、カラーの4K HD動画や静止画が撮影できる能力をもつ。また、分解能70cmという高い性能で地表を細かく撮像できる衛星や、技術試験衛星も打ち上げている。

さらに、10機もの衛星をもっていることから、地表のあらゆる地点を高い頻度で観測することもできる。

画像データは測量や交通、環境保護、農業、ビッグ・データなどの分野で活用されており、過去には行方不明になった、マレーシア航空370便の捜索などでも活躍。近年、雨後の筍のように乱立する中国の宇宙ベンチャーの中でも、同社はひときわ高い成果を残している。

ロケットの打ち上げの撮影に成功

長光の技術力の高さはかねてより注目されていたが、それを誰でもわかる形でアピールしたのが、9月7日に公開された動画だった。

この動画は宇宙を飛ぶ吉林一号から撮影されたもので、この日打ち上げられた、中国の別のベンチャー企業のロケットを、発射の瞬間からその後の飛行に至るまで克明に捉えたものだった。

事前に打ち上げ時刻や飛行方向などを知らされていたことは間違いないだろうし、またあとで動画処理も行われた可能性もあるが、それでも高速で飛ぶロケットを、それを大きく超える高速で宇宙を飛ぶ衛星から、ぶれずに、そして高解像度で撮影できたのは、カメラの性能もさることながら、吉林一号の姿勢制御能力(機体の姿勢を一定に保ったり、撮影する方向に向け続けたりする能力)も高いものと考えられる。

(C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米財務長官、鉄鋼・アルミ関税縮小の決定は「トランプ

ワールド

米政権がアリババや百度を中国軍支援企業リストに追加

ワールド

上院銀行委、ウォーシュ氏のFRB議長指名公聴会で前

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中