最新記事

「終活」新潮流

バーチャル世界で死後も永遠に生きる

Don't Mourn, Digitize

2018年8月3日(金)19時00分
カイル・チャイカ

追悼の場はサイバー空間へ(ポーランドの「バーチャル墓地」)

<ネット上にアバターを作るなど、デジタル時代らしい追悼と終活が広がる>

インターネットが永遠の命をもたらす――ジョニー・デップ主演の14年のSF映画『トランセンデンス』の話ではない。ユーザーを「永遠に生き続けさせる」オンラインサービスが登場しているのだ。

エターニ・ミーという新興企業が提供しているのは、故人を「バーチャル化」し、死後も子孫とコミュニケーションを取れるようにするサービス。具体的には、ユーザーが電子メールやフェイスブック、ツイッターなどでオンライン上に残した情報を全て抽出し、その人の外見と癖を再現した「バーチャル・アバター」を作る。「人が死後に残すものを自分で整理する」手助けをしたいと、マリウス・ウルサク共同創業者兼CEOは言う。

登録したユーザーは、既に4万人以上に上る。マサチューセッツ工科大学(MIT)の起業家育成プログラムでこのアイデアを発表したとき、「130のアイデアの中で一番クレイジーだったけれど、一番評価が高かった」と、ウルサクは振り返る。「有望なアイデアだと思えた」

エターニ・ミーだけではない。デジタルテクノロジーを活用して、死者を追悼する新しい方法が続々と生まれている。「昔は遺影に話し掛けたり、墓地に足を運んだりしたものだ。最近はテクノロジーの力により、新しい追悼の形が生まれている」と、シエナ・カレッジ(ニューヨーク州)のカーラ・ソフカ教授は言う。

香港では10年に、世界初の公営サイバー墓地が創設された。遺灰は所定の場所にまき、故人の専用ウェブページを作る仕組みになっている。最大の狙いは、深刻な墓地不足を解消することにある。この埋葬方法が選択された割合は、10年には全体の4.6%にとどまっていたが、17年には約12.9%に達した。

人々が死と向き合う手助けに

もっとも、世界最大の「サイバー墓地」は私たちがよく知っている場所にあるのかもしれない。

フェイスブックに存在する死者のアカウントは3000万以上。死去するユーザーは毎日1万人を超える。そこで、フェイスブックは09年に追悼アカウントのサービスを開始した。死去したユーザーのアカウントにはログインできなくなり、それをいわば「永遠の礼拝所」にする。残された人たちはそこにコメントを書き込んだり、死者にメッセージを送ったりできる。

シアトルの墓石会社クワイリング・モニュメンツは、リアルとデジタルを融合し、「生きた墓石」という商品を販売している。墓石のQRコードをスマートフォンで読み込むと、故人のウェブサイトにアクセスできる。

アメリカ人は「死について語ることを嫌う傾向がある」と、同社のオーナー、デービッド・クワイリングは言う。自分の死後のためのウェブサイトを作成する機会を用意することで、人々が死を受け入れる手助けができればうれしいと、同社は考えている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

伊藤忠、ペルシャ湾からの原油と石油製品の出荷に一部

ワールド

イスラエル軍、レバノン各地でヒズボラ攻撃 ベイルー

ビジネス

バークシャー新CEO、前任バフェット氏の価値観堅持

ワールド

イランの変化、国民のため「適切な活用を」 ゼレンス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中