最新記事

「終活」新潮流

バーチャル世界で死後も永遠に生きる

Don't Mourn, Digitize

2018年8月3日(金)19時00分
カイル・チャイカ

追悼の場はサイバー空間へ(ポーランドの「バーチャル墓地」)

<ネット上にアバターを作るなど、デジタル時代らしい追悼と終活が広がる>

インターネットが永遠の命をもたらす――ジョニー・デップ主演の14年のSF映画『トランセンデンス』の話ではない。ユーザーを「永遠に生き続けさせる」オンラインサービスが登場しているのだ。

エターニ・ミーという新興企業が提供しているのは、故人を「バーチャル化」し、死後も子孫とコミュニケーションを取れるようにするサービス。具体的には、ユーザーが電子メールやフェイスブック、ツイッターなどでオンライン上に残した情報を全て抽出し、その人の外見と癖を再現した「バーチャル・アバター」を作る。「人が死後に残すものを自分で整理する」手助けをしたいと、マリウス・ウルサク共同創業者兼CEOは言う。

登録したユーザーは、既に4万人以上に上る。マサチューセッツ工科大学(MIT)の起業家育成プログラムでこのアイデアを発表したとき、「130のアイデアの中で一番クレイジーだったけれど、一番評価が高かった」と、ウルサクは振り返る。「有望なアイデアだと思えた」

エターニ・ミーだけではない。デジタルテクノロジーを活用して、死者を追悼する新しい方法が続々と生まれている。「昔は遺影に話し掛けたり、墓地に足を運んだりしたものだ。最近はテクノロジーの力により、新しい追悼の形が生まれている」と、シエナ・カレッジ(ニューヨーク州)のカーラ・ソフカ教授は言う。

香港では10年に、世界初の公営サイバー墓地が創設された。遺灰は所定の場所にまき、故人の専用ウェブページを作る仕組みになっている。最大の狙いは、深刻な墓地不足を解消することにある。この埋葬方法が選択された割合は、10年には全体の4.6%にとどまっていたが、17年には約12.9%に達した。

人々が死と向き合う手助けに

もっとも、世界最大の「サイバー墓地」は私たちがよく知っている場所にあるのかもしれない。

フェイスブックに存在する死者のアカウントは3000万以上。死去するユーザーは毎日1万人を超える。そこで、フェイスブックは09年に追悼アカウントのサービスを開始した。死去したユーザーのアカウントにはログインできなくなり、それをいわば「永遠の礼拝所」にする。残された人たちはそこにコメントを書き込んだり、死者にメッセージを送ったりできる。

シアトルの墓石会社クワイリング・モニュメンツは、リアルとデジタルを融合し、「生きた墓石」という商品を販売している。墓石のQRコードをスマートフォンで読み込むと、故人のウェブサイトにアクセスできる。

アメリカ人は「死について語ることを嫌う傾向がある」と、同社のオーナー、デービッド・クワイリングは言う。自分の死後のためのウェブサイトを作成する機会を用意することで、人々が死を受け入れる手助けができればうれしいと、同社は考えている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、近く鉱業改革実行へ 暫定大統領が米内務

ワールド

ドイツ情報機関、ロシアが戦争の真の経済的コスト隠蔽

ワールド

中国、中東紛争仲介へ特使派遣 外相がサウジ・UAE

ワールド

中国、不動産市場安定化へ 住宅供給改善策講じる方針
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中