最新記事

「終活」新潮流

バーチャル世界で死後も永遠に生きる

Don't Mourn, Digitize

2018年8月3日(金)19時00分
カイル・チャイカ

追悼の場はサイバー空間へ(ポーランドの「バーチャル墓地」)

<ネット上にアバターを作るなど、デジタル時代らしい追悼と終活が広がる>

インターネットが永遠の命をもたらす――ジョニー・デップ主演の14年のSF映画『トランセンデンス』の話ではない。ユーザーを「永遠に生き続けさせる」オンラインサービスが登場しているのだ。

エターニ・ミーという新興企業が提供しているのは、故人を「バーチャル化」し、死後も子孫とコミュニケーションを取れるようにするサービス。具体的には、ユーザーが電子メールやフェイスブック、ツイッターなどでオンライン上に残した情報を全て抽出し、その人の外見と癖を再現した「バーチャル・アバター」を作る。「人が死後に残すものを自分で整理する」手助けをしたいと、マリウス・ウルサク共同創業者兼CEOは言う。

登録したユーザーは、既に4万人以上に上る。マサチューセッツ工科大学(MIT)の起業家育成プログラムでこのアイデアを発表したとき、「130のアイデアの中で一番クレイジーだったけれど、一番評価が高かった」と、ウルサクは振り返る。「有望なアイデアだと思えた」

エターニ・ミーだけではない。デジタルテクノロジーを活用して、死者を追悼する新しい方法が続々と生まれている。「昔は遺影に話し掛けたり、墓地に足を運んだりしたものだ。最近はテクノロジーの力により、新しい追悼の形が生まれている」と、シエナ・カレッジ(ニューヨーク州)のカーラ・ソフカ教授は言う。

香港では10年に、世界初の公営サイバー墓地が創設された。遺灰は所定の場所にまき、故人の専用ウェブページを作る仕組みになっている。最大の狙いは、深刻な墓地不足を解消することにある。この埋葬方法が選択された割合は、10年には全体の4.6%にとどまっていたが、17年には約12.9%に達した。

人々が死と向き合う手助けに

もっとも、世界最大の「サイバー墓地」は私たちがよく知っている場所にあるのかもしれない。

フェイスブックに存在する死者のアカウントは3000万以上。死去するユーザーは毎日1万人を超える。そこで、フェイスブックは09年に追悼アカウントのサービスを開始した。死去したユーザーのアカウントにはログインできなくなり、それをいわば「永遠の礼拝所」にする。残された人たちはそこにコメントを書き込んだり、死者にメッセージを送ったりできる。

シアトルの墓石会社クワイリング・モニュメンツは、リアルとデジタルを融合し、「生きた墓石」という商品を販売している。墓石のQRコードをスマートフォンで読み込むと、故人のウェブサイトにアクセスできる。

アメリカ人は「死について語ることを嫌う傾向がある」と、同社のオーナー、デービッド・クワイリングは言う。自分の死後のためのウェブサイトを作成する機会を用意することで、人々が死を受け入れる手助けができればうれしいと、同社は考えている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、トランプ氏と28日会談 領土など和

ワールド

ロシア高官、和平案巡り米側と接触 協議継続へ=大統

ワールド

前大統領に懲役10年求刑、非常戒厳後の捜査妨害など

ワールド

中国、米防衛企業20社などに制裁 台湾への武器売却
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 7
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中