最新記事

英王室

現代女性も憧れる「ダイアナヘア」はこうして生まれた

2017年8月31日（木）18時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

一世を風靡した「ダイアナヘア」　REUTERS/Dylan Martinez CMC/PN

＜「 People's Princess」の異名で、世界中から愛された彼女の影響は計り知れず......トレードマークのショートヘアはこうして生まれた＞

ダイアナに思いを馳せ、真先に思い浮かぶのはショートカットの髪型「ダイアナヘア」の彼女だろう。2014年に発表された、歴代のヘアアイコンに関する調査結果でダイアナの髪型は4位にランクインするなど、現代女性にとってもいまだに憧れの存在であることがわかる。

d-hair-01.jpg

没後20年を迎えるも、その魅力は色褪せない　REUTERS/Dylan Martinez DM/CMC/PN


「ダイアナヘア」の誕生は1990年に遡る。ダイアナはそもそも1981年の結婚当初は、肩につくくらいのミディアムヘアだったが、そのイメージを霞ませてしまうほど、「ダイアナヘア」は流行し、亡きあとも「アイコン」として定着した。

「ダイアナヘア」の生みの親は、スコットランド出身のヘアスタイリスト、サム・マックナイト。80年代からイギリス版ヴォーグ誌を中心に活躍し、ケイト・モスやアギネス・ディーンといったスーパーモデルのスタイリングを手掛けたことで知られる業界の重鎮で、数々の有名誌のカバーやハイブランドのショーに携わってきた。1990年に初めて一緒に仕事をして以来、ダイアナと親しく関わるようになる。

【参考記事】ダイアナが泣きついても女王は助けなかった　没後20年で肉声公開へ
【参考記事】ダイアナ悲劇の死から20年、活発化する暴露の動き

モデルはサッチャーだと思っていたら...

1990年12月号の英版ヴォーグ誌の撮影現場は緊張で包まれていた。ファッションフォトの巨匠、パトリック・デマルシェリエのヘアメイクチームに所属していたマックナイトは、撮影の被写体を知らされておらず「重要な人物」が来るとだけ聞かされていた。ちょうど鉄の女マーガレット・サッチャー英首相の退任と重なるタイミング。マックナイトは、サッチャーが来ると思っていたと、後に明かしている。

しかしこの予想は外れ、撮影現場に現れたのはダイアナ妃だった。驚きの中、スタイリングに取り掛かったマックナイト。ここでの提案が「ダイアナヘア」を生み出すきっかけとなる。マックナイトは、ダイアナが着けたティアラの下で髪の毛を抑え、大胆なショートヘアに見えるようセットした。


ファッション誌バニティ・フェアによると、撮影後のダイアナはすっかり満足した様子で、去り際に「あなただったら、私の髪をどうする？」と尋ねた。マックナイトはすぐさま「短く切ってしまう」と答えると、なんとその場でカットすることになった。かの有名な「ダイアナヘア」誕生の瞬間だ。

【参考記事】2人の王子とダイアナが過ごした幸せな時間
【参考記事】ダイアナのDNAを受け継いだ幼い兄妹のこれまで

次のページダイアナのスピリット
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、イランから早期撤退を示唆　ＮＡＴＯ脱退
2026.04.02

ワールド

米副大統領、イラン紛争巡り先月31日にも「仲介者」
2026.04.02

ビジネス

ＦＲＢ現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒＝セ
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中