最新記事

テロ組織

ISISの終わりが見えた

2017年4月19日(水)17時20分
トム・オコーナー

だがシリアでも、ISISはさまざまな攻撃にさらされている。国内の広い地域をISISと反政府勢力に奪われたシリア政府は、その後、ロシア戦闘機の援護を受けて一連の奇襲作戦を行い、シリアのほぼすべての人口密集地で支配権を取り戻した。3月には、シリア政府軍が歴史都市パルミラの再奪還に成功した。

シリアの中部と東部では、いまだ広い地域をISISが支配しているものの、支配地域は人口が少なく、大部分が荒地だ。そのため、物流や市場とのつながりが不可欠で、それなしでは維持するのが難しい。

最近では、アメリカが支援する「シリア民主軍」が、シリア北部での対ISIS戦で勢いをつけている。シリア民主軍はクルド人中心の組織だが、アラブ人や少数民族も加わっている。地元のクルド系メディアが4月17日に報じたところによれば、シリア民主軍による最近の攻撃で、ラッカ北の集落にある多くの村が奪還されたという。

この軍事作戦と同時に、ロシアの支援するシリア軍が、90マイル(約145キロ)ほど離れたデリゾールで包囲されていた部隊の解放を試みている。シリア軍とその同盟軍は今年3月、南からのデリゾールへの進軍を開始した。4月17日には、ロシアまたはシリアの戦闘機から、デリゾールのISIS拠点に対して14回以上の空爆が行われたと、地元報道機関の「デリゾール24」が伝えている。

ラッカ陥落なら教義も崩壊

この2つの前線からの攻撃は、ISISにとって致命的なものになるかもしれない。ISISは、少なくなる一方である物資の大部分を割いて、この戦闘を乗り切ろうとする可能性が高い。だが、数で現地の地上軍に劣るだけでなく、多国籍軍による空爆にも圧倒されるだろう。ISISがカリフ制国家の首都と宣言したラッカと、シリアの油田があるデリゾールを失えば、ISの未来はきわめて不確かなものになるはずだ。

ラッカの陥落は、ISISが築いてきた「中央政府」が崩壊するという以上の壊滅的な打撃を与えるだろう。というのも、ラッカを失えば、ISISのイデオロギーの中核的な教義となってきた「黙示録的な約束」が輝きを失うことになるからだ。

ISISは、聖戦士たちがラッカで「ローマの軍隊」、すなわち西洋の軍隊と対決し、勝利を収め、それをきっかけにして世界の終末が訪れると説いている。したがって、ラッカで敗北すれば、ISISの信用が著しく低下する可能性がある。

ロンドンを拠点とする安全保障アナリスト、フィラス・アビ・アリは昨年、モスルでイラク軍中心の対ISIS作戦が始まる直前、「BBCワールドサービス」に対し、「2017年後半」までにISISが敗北するとの予測を語った。この予測が現実のものになる可能性がますます高まっている。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ブラジルの11月外国直接投資は予想上回る、中銀の通

ワールド

マレーシア外相、カンボジアとタイに停戦再開促す A

ワールド

米CBS、エルサルバドル刑務所の調査報道放映を直前

ワールド

新潟県議会が柏崎刈羽原発再稼働を容認、「地元同意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 8
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 9
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中