最新記事

食品

「加工肉に発がん性」WHO発表が招いた混乱の舞台裏

WHO傘下の国際がん研究機関が加工肉に発がん性が認められると発表したが──

2016年4月24日(日)08時28分

 4月18日、WHO傘下の国際がん研究機関は昨年10月、加工肉をプルトニウムと同じ、発がん性が認められる「グループ1」に分類したが、科学者ではない人たちは特に困惑している。写真は調理中のベーコン。米コロラド州で昨年10月撮影(2016年 ロイター/Rick Wilking)

 世界保健機関(WHO)の下で働く科学者たちのおかげで、使っている歯ブラシに発がん性リスクはないとほぼ確信していいだろう。過去40年間にわたり、WHO傘下の国際がん研究機関(IARC)は、ヒ素から整髪料まで989の物質や行為などを評価してきた。

 その結果、ヒトに対し発がん性リスクが「恐らくない」のはわずかに1つ、ストレッチ性のヨガパンツや歯ブラシの毛に使われているナイロンの成分だけだった。

 残りの988の物質は、IARCによると、ある程度のリスクがあるか、さらなる調査が必要だという。同機関が挙げる発がん性の高い物質のなかには、プルトニウムやマスタードガスや喫煙といった明らかに有害なものが含まれている。

 だが、その他は意外性に満ちている。例えば、木材粉じんや中国の塩漬けされた干し魚は、発がん性が認められる「グループ1」にランクされている。

 IARCは、塗装業には発がん性が認められ、携帯電話の使用も恐らくそうだとしている。また、パイロットや看護師のようなシフト勤務の仕事も「恐らく発がん性がある」としている。同機関は昨年10月、加工肉をプルトニウムと同じ「グループ1」に分類した。

 IARCのこのような分類に、とりわけ科学者ではない人たちは困惑している。

 世界で年間800万人以上が命を落とし、1400万人超の新たな患者を生み出しているがんの世界的権威として、IARCは多大な影響力をもち、批判的な人たちの間でさえ、敬意を表する者もいる。

 その一方で、学術界や産業界、公衆衛生の専門家たちは、IARCが人々や政策当局者を混乱させていると主張。発がん性リスクがあるかどうかを検討し、それを伝えるIARCのやり方には欠陥があり、改革が必要だと批判する声も上がっている。

 赤身肉には発がん性の恐れが、加工肉には発がん性が認められるとして分類すべきとのIARCの発表には、監督する立場のWHOでさえ不意打ちを食らったような格好だ。WHO報道官は、IARCの決定が肉の摂取をやめるべきということを意味するわけではない、としている。

 問題なのは、IARCのこのような分類が、何百万人もの生活、国家や多国籍企業の経済活動に影響を及ぼしかねないということだ。それは化学物質の認可、消費者の製品選択やライフスタイルなど多くのことに波及する。

 だが、IARCの分類はほとんど理解されておらず、世の中の役にあまり立っていないと、米国立がん研究所にかつて在籍し、現在は国際疫学研究所で生物統計学のディレクターを務めるボブ・タローン氏は指摘。「科学の役にも、規制当局の役にも立たない。それに人々を混乱に陥れるだけだ」と語った。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

国連総会、ウクライナ支持決議を採択 米は「交渉の妨

ビジネス

NY外為市場=円下落、日銀政策巡る摩擦を懸念

ビジネス

再送-〔アングル〕日鉄の巨額CBが示す潮流、金利上

ビジネス

米国株式市場=反発、AI巡る懸念後退 ハイテク株が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中