最新記事

追悼

独裁者のお気に入りだったザハ・ハディド

現代建築界のスターだった天才ハディドには、強権政権の人権侵害に目をつぶってきたという批判も

2016年4月1日(金)16時44分
アレクサンダー・ナザリアン

急死 これからも多くの傑作を生みだすはずだったハディド Andrew Innerarity-REUTERS

 2020年開催の東京オリンピックのメイン会場となる新国立競技場の元のデザインを担当したことで知られる建築家ザハ・ハディドが、先週65歳で急死した。

【参考記事】隈研吾が語るTOKYOの未来図
【参考記事】新国立競技場が神宮の森を破壊する

 ハディドは、間違いなく世界最高の建築家の1人だ。2004年に建築界のノーベル賞にあたる「プリツカー賞」を女性として初めて受賞。また、現代建築界で活躍する数少ないアラブ出身の建築家でもあった。「女性であることが受け入れられたと思ったら、アラブ人であることが問題にされ始まった気がする」と、2012年の英紙ガーディアンのインタビューに答えている。

 ハディドの追悼記事は、彼女の代表作の大胆で幾何学的な造形に注目するはずだ。ロンドンの競泳施設アクアティック・センター、中国・広州のオペラハウス、スコットランド・グラスゴーのリバーサイド・ミュージアムなどがそうだ。

【参考記事】オリンピックと建築家

 こうしたハディドの芸術作品は、時代や流行を超越している。いずれを見ても、最高レベルの建築家の作品と言える。ハディドはこれまでも多くの建築を手がけてきたが、生きていれば、今後も間違いなく多くの作品を生み出していたことだろう。

強制退去と強制労働を礎石に?

 だが、ハディドに対する評価には常に疑惑もつきまとう。自らが関与するプロジェクトでは強制労働を認めない、といった倫理的基準に無頓着だったのではないかという疑いだ。

webw160401-02.jpg
ハディドの代表作の1つロンドンの競泳施設アクアティック・センター Toby Melville-REUTERS

 2012年、ハディドはアゼルバイジャンの首都バクーで、複合施設「ヘイダル・アリエフ・センター」を完成させた。アリエフは当時の大統領で独裁者。今その後を継いだ独裁者は、息子のイルハム大統領だ。

 アリエフ・センターを含めたバクーの「近代化」は、住民の強制退去と強制労働の上に達成されたとみられている。もしハディドがこの問題で苦しんでいたとしても、それを公の場で見せることは遂に一度もなかった。

 カダフィ政権下のリビアでのプロジェクト(途中で頓挫)に関わったことに疑義を唱える声もある。中国やロシアでも仕事をしている。人権問題を抱える国々で設計を請け負っている建築家は他にもいるが、ハディドは、他の建築家よりも積極的にそうした事業に関わってきた印象を与える。

 白人男性が独占する建築業界で発言力を持ったアラブ系女性として、陰口を叩かれやすい面もあったのだろうか? それもあっただろう。いずれにしてもハディドは、批判を受け続けた。

「ハディドのお気に入りの仕事場は独裁者や暴君の裏庭だ」と、イギリスの保守的な週刊誌「スペクテイター」は2012年の記事で批判している。「建築業界やデザイン業界はいつも、最新のハディド作品を称賛してくれる。強権国家にはおあつらえむきの免罪符だ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

予算年度内成立を目指す、国会審議誠実に対応=高市首

ビジネス

英スタンチャート、25年税引き前利益が16%増 予

ワールド

パナマ、香港企業の港湾契約を正式に無効化 当局が従

ビジネス

中国、日本企業20社への軍民両用品の輸出禁止 「再
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中