最新記事

米犯罪

囚人はなぜ簡単に自殺できるのか

米オハイオ州の女性監禁事件の犯人が首を吊った。厳格な監視下にあるはずの刑務所で囚人の自殺が多いのはなぜか

2013年9月5日（木）15時12分
ジャスティン・ピーターズ

凶悪犯　誘拐、レイプ、殺人などの罪を償う機会は失われた　Reuters

　米オハイオ州で約10年にわたり女性３人を監禁していた凶悪犯アリエル・カストロ（53）が３日夜、刑務所内で首を吊って自殺した。終身刑と禁錮１０００年の有罪判決を受けて収監されたのは、わずか１カ月前のことだ。

　カストロは保護拘置下に置かれ、30分ごとに看守が見回りにきていた。にも関わらず、誰にも気付かれずに自殺を遂げた。「保護拘置下にありながら、どうやって首吊り自殺を図ることができたのか」──今回の一件に限らず、刑務所の管理体制としてよく指摘される問題だ。看守たちは受刑者の自殺を阻止しようと対策に苦心しているが、いまだ有効な手だてが見つかっていない。

　米司法統計局が最近発表した刑務所内の死亡率に関するデータによれば、２０００年から２０１１年における地方の刑務所での死亡原因は自殺が突出して多かった。同期間における州刑務所での自殺率は地方刑務所に比べれば低かったが、それでも死亡原因として自殺は（受刑者同士などによる）殺人の３倍だった。

　自殺の大半は首つりによるものだ。絞首刑は首の骨が折れて即死するが、囚人が地面に足をつけたまま首を吊る自殺は、窒息死するまでにかなりの時間を要する。そのため理論的には、看守が途中で気付けば、自殺行為を止めることができるはずだ。しかしアメリカの刑務所は囚人の数が多過ぎる割に看守の人手が不足しており、多くの自殺が見過ごされている。

ＧＥが監視システムを開発？

　厳重な監視で自殺のリスクを抑えることはできるが、そのリスクを完全になくすことはできない。自殺の監視とは、囚人を特別な部屋に入れて、時間を決めず不定期に様子を見に行くこと。部屋には監視カメラもつけられるが、死角ができることもあるし、監視映像を常にモニタリングできるとも限らない。自殺を図る可能性が極めて高い囚人に対しては、看守を24時間張りつけるという手もあるが、それをずっと続ける人手も資金も不足している。

　テクノロジーの力を借りる手もある。例えば、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）はドップラー効果を利用した警報システムを開発中だ。このシステムは監房に設置され、囚人の心臓音の異変・停止、呼吸困難などの異常を感知すると、看守に知らせる仕組みだという。

　このドップラーシステムが本当に有効かどうかは分からない（ＧＥの試作品のテストはうまくいったらしいが）。ただ言えるのは、こうしたテクノロジーによる解決法は大いに模索してみる価値があるということ。塀の中での自殺を止めたいと願う人たちは、わらにもすがる思いなのだから。

© 2013, Slate

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給　8600
2026.03.14

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14

ワールド

米商務省、ＡＩ半導体輸出の新規則案を撤回　公表から
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中