新型コロナ禍で生活意識は大きく変わった！大切な人たちのために自分を守る。──責任世代の自己防衛力（※1）をサポートする『BODY AURA（ボディオーラ）』を世界に先駆けて新日本製薬が国内独占販売。

2020年12月17日に東京・大手町で『BODY AURA』発表記者会見を開催。エビデンスに裏付けられた優れた2つの成分を含有したサプリメントであることを羽鳥取締役が説明。

＜新型コロナウイルス感染症によって、私たちの生活意識は大きく変わってきた。これまでのような仕事一辺倒ではなく、家族や友人、同僚や部下などの仲間をより大切にしたい。そのためには何よりも自分自身が強くなければならない。そう考える責任世代のための自己防衛力（※1）サポートサプリメントとして、新日本製薬が世界に先駆けて国内で独占発売するのが『BODY AURA（ボディオーラ）』だ。＞

※1 食事、運動によって維持できる力のこと

在宅勤務などを通して家族や仲間の重要性を再認識

新型コロナは社会や生活に劇的な変化をもたらした。不要不急の外出を自粛するステイホームに始まり、テレワーク（リモートワーク）やオンラインミーティングなどが常識化。社員が交代で在宅勤務というハイブリッドも珍しくない。こうした勤務形態の変化や新しいビジネススタイルの普及に伴って、私たちの生活意識も大きく変わってきた。内閣府では5月25日～6月5日に「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識の変化・行動の変化に関する調査」をインターネットで実施。その結果を6月21日付けで発表したが、家族の大切さや社会とのつながりの重要性をより強く意識する傾向が明らかになった。

表1にあるように「家族の重要性を、より意識するようになった」と考える人が49.9％と約半数を占めているだけでなく、「社会とのつながりの重要性を、より意識するようになった」という回答も39.3％に達する。仕事の重要性については「変わらない」(36.8％）がトップながらも、「仕事以外の重要性を、より意識するようになった」という回答がそれに次ぐ31.5％。新型コロナ以前から提唱されていたワークライフバランスでは50％が「生活を重視するように変化」としており、「仕事を重視するように変化」は僅か5.0％に過ぎない。仕事を軽視するわけでは決してなく、これまであまり重視してこなかった家族や友人、同僚、部下といった仲間とのつながりを以前よりも強く再認識するようになったと考えられる。ちなみに「家事・育児への向き合い方などの意識に変化はありましたか」という質問に男性の55.9％が「はい」と回答している。

史上初の緊急事態宣言が発令されたのは4月7日。それが解除された5月25日からこの調査が実施されたため、新型コロナの正体がある程度分かってきた現在とは緊張感がかなり異なるものの、いったん変化した生活意識が簡単にもとに戻るとは考えにくい。それまで仕事一筋で過ごしてきた会社人間が、在宅勤務などを通して幅広く複眼的な価値観を持つようになったと解釈できるだろう。

医療や医薬品に頼る前に、感染症に強い身体をつくる

こうした生活意識の劇的な変化は歓迎できても、それを無情に阻むのが新型コロナウイルス特有の脅威だ。感染すれば短時間に重症化して死に至ることもあるほか、PCR検査で陽性ともなれば一定期間の隔離は避けられない。仕事を任せられている人ほど会社に迷惑をかけるのはもちろん、インフルエンザとは比較にならないほど感染力が強いため、周囲の人たちまで濃厚接触者として巻き添えにする可能性がある。実際に第1波では繁華街の接待を伴う飲食店がクラスターの中心だったが、現在では職場や家庭内、あるいは多人数の会食などを通して感染者が拡大。自分自身が注意しなければ、大切な家族や会社の仲間にまで迷惑を及ぼしてしまう。

こうした不安が消費動向に直接的に反映されている。総務省統計局の「家計調査」によれば、緊急事態宣言が出された4月から第2波のピークにあたる8月まで、「健康保持用摂取品」すなわちサプリメントの支出金額が増加。特に8月は前年同月比で約1.5倍と飛躍的に伸びている（表2）。いったん沈静化の気配を見せた9月、10月は8月の反動もあってか減少しているが、医療の逼迫や崩壊の危機がテレビで報道されるようになった第3波の11月後半からは再び増加に転じているのではないだろうか。また、この家計調査は全国から抽出した約9000世帯の平均なので、所得が高くなればなるほど、サプリの支出金額も増加していくとも考えられる。

こうしたサプリの効能や種類は多岐にわたるが、発酵食品や腸内環境を整える保健機能食品の販売額が伸びてきたといわれる。「日頃から病気にかかりにくい身体づくり」を重視する人が増加したというデータもあるように、体調管理や疲労回復よりも、免疫力の強化がひとつのトレンドになっているようだ。医療や医薬品に頼る前に、感染症などに負けない強い身体をつくっておく。こうした傾向はアメリカが先進国であり、「日本のような皆保険制度ではなく、医療・健康保険への加入率が低いため、セルフメディケーション、つまり自分の身体は自分で守ることが常識になっています。そのため、アメリカ人の77％の方が、健康維持のためにサプリメントを活用しています」と話すのは新日本製薬の羽鳥成一郎取締役だ。