印刷は「エコじゃない」という誤解を覆せ...研文社が東京・神楽坂の新ギャラリーに込めた想い

「神楽坂 HAKKEN Lab.」の様子。一般来場者も多く来訪する

＜デジタル化の波に直面する印刷業界。CO₂排出量削減の印刷、ユニバーサルデザインなどに取り組んできた研文社は、印刷を通じた社会課題解決に挑んでいる＞

日本企業のたとえ小さな取り組みであっても、メディアが広く伝えていけば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。そのような発信の場をつくることをミッションに、ニューズウィーク日本版が立ち上げた「SDGsアワード」は今年、3年目を迎えました。

私たちは今年も、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

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印刷業は森林伐採につながる紙を多く使用することや、製造工程でCO₂を排出することから、環境に負荷をかける産業だと言える。新型コロナウイルス禍ではデジタル化とペーパーレス化が急速に進み、従来のビジネスモデルの再構築を迫られてもいる。

東京と大阪に拠点を持つ株式会社研文社も例外ではない。同社は20年以上前から環境問題に取り組んできたが、この時代の転換点で、自社の社会的役割と可能性を改めて問い直した。

そこから生まれたのが、「環境にやさしい印刷」を行うだけでなく、印刷を通じて社会課題解決に立ち向かうというミッションだ。

環境にも人にも優しい印刷を

1946年創業の総合印刷会社、研文社は「すべてはお客さまのために」をスローガンに印刷事業に取り組み続け、2026年には創業80年を迎える。

これまでに培ってきた技術力と品質に加え、「環境にやさしく」「ひとにやさしく」をテーマに、社会課題の解決に資する印刷技術の導入を進めている。

CO₂排出量実質ゼロの工場で印刷し、その削減量を顧客に対しても可視化する「環境配慮型プリント」や、「ユニバーサルコミュニケーションデザイン」の考え方に基づく印刷、金箔、エンボス（盛り上がり）、ニス加工といった「加飾印刷」をオンデマンドで行うことで印刷物に付加価値をつけ、モノが簡単に捨てられないようにする技術など、業界に先駆けた取り組みを行ってきた。

ユニバーサルコミュニケーションデザインとは、より多くの人に分かりやすく情報を伝えるためのデザインであり、例えば高齢の読者を想定したパンフレットを、文字の大きさや配色に留意してデザイン、印刷することを指す。

コロナ禍で本業の印刷需要が一時的に落ち込んだことを契機に、同社は社会貢献の可能性を模索。日々の健康状態を記録する「すこやかノート」を制作し、近隣住民に配布したことを皮切りに、地域貢献・環境活動を拡充させていった。

2024年からは、自社工場を構える尼崎市の環境学習イベントに参加。工場で分別した梱包材などを再利用するワークショップを通じて、地域の子どもたちに資源循環と森林保全の意義を伝え、環境保全への意識向上を図った。

また、教育機関との連携も活発化。同じく2024年、社員が京都市立芸術大学で非常勤講師として登壇し、約80人の学生に座学と工場見学を融合させた独自のカリキュラムを提供した。残る印刷物を作る拘りや、資源の適正利用、工程最適化、廃棄物削減といった持続可能な印刷技術の原理などを伝えたという。

2025年にはこの取り組みは産学共同授業に発展。学生を自社工場に招く実地教育を行っている。

京都市立芸術大学での授業の様子。研文社の社員（左）が学生を指導している