最新記事

ライフスタイル

あなたを大地に還すエコな埋葬 ドイツ企業、遺体堆肥化サービスを開始

2023年3月3日(金)11時15分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)
堆肥葬のイメージ

ツェルクラム・ヴィテ社の「堆肥葬」のイメージ MEINE ERDE / YouTube

<散骨や樹木葬など多様化する終いにまた新たな選択肢が>

気候変動を背景に葬儀も環境に優しいスタイルにしようという動きが広まり、遺体を堆肥化してから埋葬する「堆肥葬」がアメリカでじわりと広がっている。2019年のワシントン州での合法化を皮切りに、昨年末はニューヨーク州でも認可され、すでに6州で認められた。他州でも合法化を進めていると聞く。ヨーロッパでは堆肥葬は行われていなかったが、2022年2月から、ドイツで堆肥葬ができるようになっている。

ヨーロッパで初めて実施

ベルリンのツェルクラム・ヴィテ社は、ヨーロッパ初の堆肥葬「マイネ・エアデ(Meine Erde=私の土)」を提供している。遺体を藁や木くず、活性炭などの有機的な成分の中で40日間保管する場所は、ベルリンから離れたドイツ最北端の州、シュレスウィヒ・ホルシュタイン州にある。同州メルン市の墓地の礼拝堂だ。

同社は、この礼拝堂をアルヴァリウム(Alvarium)と名付けた。遺体が入った棺は木製の外観の大型装置に入れ、堆肥化はすべてセンサーで管理する。堆肥化した遺体は、許可されている場所ならどこに埋めても構わない。サービス開始から1年経った今年2月中旬時点で、5件の堆肥葬が行われ、1体がアルヴァリウムで堆肥化中だ。5体は、メルン市や隣州のハンブルク市の墓地に埋葬されたという。

下の動画は、実際にマイネ・エアデを利用した男性が埋葬された様子だ。堆肥葬に決めたのは男性の息子だといい、息子は「これは新しいスタイルです。エコロジカルです。棺も骨壺も要りません。あまり深くは埋めなくて、もちろん、これはまったく新しい形式です(伝統的な土葬では、金属やプラスチックなどの生分解性ではない棺を、地中深くに埋葬する)」と話している。

>>マイネ・エアデの葬儀の動画

マイネ・エアデの費用は2100ユーロ(約30万円)。ドイツでは簡素な葬儀だと約2000ユーロで済むというから、マイネ・エアデは低価格帯の葬儀だ。

親族との会話がきっかけで、堆肥葬を開始

「堆肥葬」の棺

アルヴァリウム内の様子。棺(写真は堆肥化終了後)は背後の木製の外観の大型装置に入れ、遺体の堆肥化はセンサーで管理 ©MEINE ERDE

堆肥葬といえば、3年前、筆者は、スウェーデンで考案された堆肥葬「プロメッション」(遺体を凍結し、フリーズドライしてから土の浅い部分に埋める)についての記事を執筆した。2001年設立のプロメッサ・オーガニック社は長年、プロメッションの施設オープンを目指してきたが、いまだに実現には至っていない。考案者であり、同社を設立したスーザン・ウィーグ-メサクさんは、筆者の寄稿後、プロメッションの利用が叶わないまま他界した。同社は堆肥葬について啓蒙活動を続けている。

プロメッションについては、ツェルクラム・ヴィテ社も知っていた。筆者の質問に対し、プレス担当は「マイネ・エアデは、プロメッションとは大きく違います。また、マイネ・エアデはアメリカの堆肥葬サービス業者たちの真似ではなく、独自に開発した方法です」と答えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中