最新記事
知性

肉体を鍛えるアスリートのように「脳」も鍛えられる...AI時代に重要となるブレイン・ワークアウトとは?

2023年11月9日(木)19時33分
flier編集部
思考を鍛える

sutadimages/Shutterstock

<人間ならではの知性を鍛えるための実践的な方法とメニューを解説した『BRAIN WORKOUT』の著者・安川新一郎氏にインタビュー>

生成AIをはじめとするAIの進化と普及により、「これから、どんな能力を磨くといいのか?」といった問いと向き合うことが増えました。人間ならではの知性を鍛えるための具体的な実践のフレームワークとトレーニングメニューを解説した一冊が、『BRAIN WORKOUT ブレイン・ワークアウト』(KADOKAWA)です。

著者の安川新一郎さんは、マッキンゼーで戦略コンサルタントとして従事してきた経験や、ソフトバンクで孫正義さんのもとで働いた経験から、知的生産の重要性を実感し、多様な学問分野の学びをもとにそのトレーニング方法を編み出してきました。

これからの時代に「ブレイン・ワークアウト」が重要になる理由とは? AIと共存しながら、脳をアップグレードさせるための秘訣をお聞きします!(この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)

◇ ◇ ◇


脳を鍛えることで「より善く」生きられる

──6つのブレインモードを鍛える「ブレイン・ワークアウト」とは何でしょうか?

アスリートは高いパフォーマンスを出すために身体を鍛えますよね。それと同じように、脳を鍛えてアップデートさせるのが「ブレインアスリート」という存在であり、その鍛え方が「ブレイン・ワークアウト」です。

生成AIが一気に台頭し、テクノロジーが圧倒的な正確性とスピードでアウトプットするようになりました。こうした時代に、私たち人間には何が残るのか? 人間ならではの知性を鍛えていくにはどうしたらいいか? こうした問いのもと、人類史・人体史を紐解きながら、自らの実践を融合させてできたのが、6つのブレインモードというフレームワークです。本書では、脳の働きを、人類の進化の過程にそって、「運動」「睡眠」「瞑想」「対話」「読書」「デジタル」の6つのモードに分けました。

──6つのモードはそれぞれどのような特徴をもつのですか?

まず「運動」「睡眠」は人類の誕生から欠かせない、生命としての基礎的な部分。たとえば昨今話題になっている『運動脳』(アンデシュ・ハンセン)では、運動がストレス回復や脳の働きにもよい影響を与えると書かれていますね。

「瞑想」はムハンマドやブッダが、「今・ここ」への意識の集中と観察を通じて、世界との一体化をめざすようなモード。「瞑想」が自己との対話だとすれば、「対話」は他者との対話を通じて、自らの意識を共有し、世界認識を広げていくモードです。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中