製品を通じて実現するForce for Good

「食糧支援としては、日本初のフードバンクであるセカンドハーベスト・ジャパンを10年以上にわたり継続的にサポートし、児童養護・母子施設やひとり親世帯等への支援につなげています。また、教育については、『７つの習慣』で有名なフランクリン・コヴィー社が子ども向けに開発した教育プログラムである『リーダー・イン・ミー』の日本での導入支援をメインスポンサーとして行っています。公立小学校などを中心とし、2016年のスタートからすでに1万名を超える子どもたちが受講しており、2021年度からは私たちが継続して行ってきた東日本大震災の被災地支援と合わせ、東北の小学校で実施していくことを決めています」

東日本大震災から約1ヶ月が過ぎた頃、原発事故の影響が世界中で懸念されている最中、ニュースキンの創業者3名や当時の社長などがアメリカから来日し、被災地となった福島を訪問した。以降、ニュースキンジャパンでは被災地の小学校や図書館などへの本の寄贈をはじめ、現在まで継続的な東北の復興支援を行っている。

また、2002年からはグローバルな取り組みとして、子どもたちに必要な栄養が摂れる同社製品の「ビタミール」を、世界の貧困国で飢餓に苦しむ子どもたちに寄付する取り組みもスタート。累計で7億5000万食以上を届けている。ニュースキンジャパンが支援するアフリカのマラウイ共和国では、自国の原料や労働力を使ってビタミールを製造する工場を整備し、さらには農業学校の設立・運営を支援するなど、独自の支援も行っている。

ニュースキンジャパンではさらに、サステナビリティに注力した様々な活動も実施。

代表的な取り組みが使用済み容器の回収だ。顧客とダイレクトにつながる同社の強みが活き、容器の回収量は予想を超えて増えている。その数は2021年7月から12月の累計で約12万個、重さ約5トン。回収された容器はリサイクルなどに回され、資源として有効に活用される予定だ。

東京、大阪などにある体験型の店舗「エクスペリエンス センター」では、使用済容器を回収。製品を試したり、肌や栄養の状態をチェックしたり、誰でも利用可能。

政府が働き方改革を推進し、超高齢化社会に突入する日本では、多くの人が老後に不安を持ち、コロナ禍では本業以外の副収入を得ることの重要性にスポットが当たった。

「収入を得るには色々な働き方がありますが、特にデジタルへのシフトが進む現在は、働く場所と時間を選ばないという点で、私たちのビジネスには大きな優位性があると思っています」と小林氏は話す。

フレキシブルに働いて自らが豊かになることが、子どもたちや世界の豊かさにもつながっていく。そうして世界をより良く変える一助になることを目指すのが、ニュースキンのForce for Goodであり、ニュースキンのミッションなのだ。