最新記事

自動車

電気自動車が安くなる「歴史の法則」

GMは年内発売の電気自動車「ボルト」の価格を4万1000ドルと発表。確かに高過ぎるが、価格はいずれ下がる

2010年8月2日(月)18時39分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

贅沢品 シボレー・ボルトの値段はアメリカの年間世帯所得の約8割に相当 Reuters

 ゼネラル・モーターズ(GM)は7月27日、アメリカで年内に発売する電気自動車「シボレー・ボルト」の希望小売価格を4万1000ドル(約360万円)に設定すると発表した。連邦政府から最大7500ドルの税控除を受けられるとはいえ、お世辞にも安いとは言えない。なにしろ、アメリカの世帯所得の中央値は5万ドルあまり(08年の数字)だ。

 懐疑論が噴き出すのは目に見えている。GMが販売しているガソリン自動車「シボレー・マリブ」の価格は、約2万1000ドル〜。価格に2倍近くの開きがあって、わざわざ買い換える人がどの程度いるのか。自動車メーカーが富裕層だけを相手にハイブリッド車や電気自動車を売り込んでいるようでは、地球を救うことなどできないのではないか。

 もっともな疑問だ。ガソリン価格が比較的低く、ガソリン専用車のほうがはるかに安く買えれば、ハイブリッド車や電気自動車の普及は一筋縄でいかないだろう。だが、そういう状況がずっと続くわけではない。懐疑論者は、テクノロジーの歴史を見落としている。

携帯電話とパソコンの歴史を見よ

 なるほど、今はマリブのほうが有利な点がいくつかある。少量生産のボルトに対し、マリブは大量生産。ボルトは新しい高価なテクノロジーを用いるが、マリブが用いるガソリン自動車テクノロジーは1世紀の歴史があり、コストが安い。しかも、ボルトのハイブリッド車・電気自動車市場にはまだ競争相手が少ないのに対し、マリブのガソリン車市場は競争が激しく、価格を抑えて市場シェアを拡大しようという貪欲なライバル企業がたくさんいる。

 しかし、ボルト(とそれを購入しようとする消費者)もいずれ、いまマリブが浴している恩恵にあずかることになるかもしれない。歴史を振り返れば、高級品としてデビューした商品の価格が予想以上の速さで下落し、多くの消費者に手が届くようになった例は、山ほどある。

 1990年に私が初めて買ったコンピューター(マッキントッシュだった)は2000ドル近くしたが、まだモデムがついておらず、モニターは悲しくなるほど小さかった。CD−ROMやメモリースティックではなく、フロッピーディスクにデータを保存していた。いま500ドル払えば、これより格段に性能のいいパソコンが手に入る。

 同様の現象は、製品だけでなく、サービスの分野でも起きる。25年前に携帯電話を買おうと思うのは、よほどの金持ちだけだった。携帯電話端末も通信料も非常に高額だったのだ。今では、端末の家格も通信料も安くなり、先進国では誰も彼もが携帯電話を持っている。

ガソリン車はこうして大衆化した

 実は、ガソリン自動車普及のプロセスにもこの価格下落のパターンが見て取れる。20世紀初めにアメリカで「自動車時代」が幕を開けた頃、自動車は金持ち用の高価なオモチャだった。周囲に自分の財力を見せつけるためのステータスシンボルだったのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中