最新記事

アメリカ経済

「男の不況」マンセッションって何?

男性は女性より不景気に失業しやすいことを示す新語が流行している。「男性不況」は社会や家庭にどんな影響を与えるのか

2009年7月23日(木)17時16分
ナンシー・クック

増える主夫 男性の献身的な家事参加が期待できるのも景気の悪い今のうちだけ? Jessica Rinaldi-Reuters

 リセッション(recession 不況)ならぬ「マンセッション(mancession)」という言葉を聞いたことがあるだろうか。ある経済学者がこの春に作った造語で、女性に比べ男性の失業率が高く、かつその差が開きつつある状況を表している。

 人種や年代を問わず、あらゆる男性は経済的に追い詰められる可能性があるという指摘は斬新で、人々を驚かせた。

 たしかにアメリカの6月の失業率をみると、男性が女性を2.5%上回っている。これは第二次世界大戦以降では最大の格差であり、専門家は製造業と建設業(従業員の約70~85%を男性が占める)における大量解雇が原因だと指摘する。

 サウスカロライナ州に住むマーティ・アディソン(39)もマンセッションの犠牲者だ。元海兵隊員のアディソンは通信機器メーカーで組立工として働いていたが、1カ月前に職を失った。彼は今、救急救命士を養成する学校に通っている。「働き口がなくなることはなさそうだから」というのがその理由だ。

 アディソンのような男性たちが痛手を負う一方で、女性が我が世の春を満喫しているかというとそうでもない。確かに女性は男性ほど雇用の減少に苦しんではいない。だがシンクタンクのアメリカ進歩センターによれば、女性の給料は男性の78%程度に過ぎない。また女性の勤め先は小売業や教育、医療といった低賃金の業界が多い。

 女性の仕事には諸手当や退職金、年金がついていない場合が多い。「女性の進出が進んでいる職場は弱い職場でもある。女性の給与は低く抑えられている」と語るのは、女性政策研究所のハイディ・ハートマン所長だ。

妻の稼ぎでは食べていけないが

 マンセッションについて研究している労働経済の専門家(多くが女性だ)は、その「効果」に大きな期待を寄せる。企業が女性の給与を引き上げ、ハイテクや金融といった高報酬の分野の門戸がもっと多くの女性に開かれるのではないかというわけだ。

 男女間の賃金格差はこの10年、ほとんど縮まっていない。世帯収入の半分以上を稼いでいる女性は全体の35%程度に留まっている。

 これまで、男女の収入格差を縮めるという点で最も実績を上げてきたのは大学卒で子供のいない女性たちだった。だがそれほど学歴がなかったり、幼い子供をかかえている女性たちの給料は今も男性を大きく下回る。

「有給雇用について考え直すいい機会かもしれない。妻の稼ぎが家族を支えているこの時代だからなおさらだ」と、ラトガーズ大学の女性仕事センターでセンター長を務めるアイリーン・アッペルバウムは言う。「女性向けといえば、看護や介護の仕事ばかりだ。家族を支えていけるだけの金を稼げる職ではない」

 グレッグ・ジミー(44)の家族がいい例だ。医療機器メーカーの副社長だったジミーは08年末に失業。妻は循環器専門の看護師として病院に勤務している。妻が安定した職に就いているだけラッキーだとジミーは言うが、妻の給料はかつての彼の稼ぎの半分程度だ。そこで一家は、ジミーが就職するまで自宅の改修や外食といった不要不急の出費をすべて控えることになった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とUSスチールの「パートナー

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」 退

ビジネス

米国株式市場=S&P500ほぼ横ばい、月間では23

ワールド

トランプ氏の核施設破壊発言、「レッドライン越え」=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岐路に立つアメリカ経済
特集:岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号(5/27発売)

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ?
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う?...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中