コラム

激動の中国、一人っ子政策に翻弄される夫婦の30年『在りし日の歌』

2020年04月02日(木)15時45分

一人っ子政策に影響を受けた人々の対極の立場を象徴している

ワン監督は以前の作品『我らが愛にゆれる時』(08)でも、一人っ子政策を題材にしている。前夫との間にできた娘が白血病と宣告され、骨髄移植が必要だと知らされた母親は、前夫に連絡し、移植の適合検査を受けるが、二人とも一致しない。切羽詰まった母親は、人工授精でもう一人子供をもうけ、臍帯血移植で娘を救おうと考える。だが、母親も前夫もすでに再婚していて、産児制限があるため、母親が第二子を産むと、前夫の現在の妻は子供を持つことができなくなる。二組の夫婦は難しい決断を迫られていく。

この旧作と本作には、二組の夫婦や家族だけでなく、登場人物たちの複雑な葛藤に通じるものがある。本作は、旧作で扱った一人っ子政策の問題を、歴史的な視点から掘り下げる作品と見ることもできるだろう。

そこで筆者が思い出すのは、中国系アメリカ人のジャーナリスト、メイ・フォンが書いた『中国「絶望」家族 「一人っ子政策」は中国をどう変えたか』のことだ。本書の内容を踏まえると、本作に登場する二組の家族は、一人っ子政策に影響を受けた人々の対極の立場を象徴しているように思えてくる。

oba0402b_.jpg

『中国「絶望」家族 「一人っ子政策」は中国をどう変えたか』メイ・フォン 小谷まさ代訳(草思社、2017年)


ヤオジュンとリーユン夫妻については、「失独」というキーワードを頭に入れておくべきだろう。これは、たった一人の子供を失った両親を表す言葉だ。四川大地震によって一人っ子政策がもたらした悲劇が、衝撃的なかたちで表面化し、この言葉が広まるようになった。2014年までに推定100万人が失独となり、さらに毎年7万6000世帯ずつ増加している。

中国では、独身者や子供のいない家庭は、社会的に非常に低く扱われる。跡継ぎがいないと、老人ホームに入るにも、墓地を買うにも苦労する。失独となった親たちは、近所の人々や友人たちに孫がいるのを見て辛い思いをするだけではない。社会的落伍者になってしまったような気持ちになる。鬱に陥りやすいことも研究で明らかになっているという。

息子を亡くしたヤオジュンとリーユンは、住み慣れた故郷を捨て、親しい友人たちと別れ、自分たちのことを誰も知らず、生活の習慣も違い、言葉も分からない寂れた漁港に移り住む。リーユンはそんな土地での生活を「時間は止まった。残りの人生はゆっくり年を取るだけ」と表現する。

繁栄のなかで市民が国策に翻弄されていく中国の現実

一方、インミンとハイイエン夫妻については、ハイイエンが、避妊手術や妊娠中絶を強要するような計画生育行政組織の指導員を務めていたことが、まさに対極の立場になるが、それだけではない。

ここで注目したいのは、一人っ子政策と経済、改革開放政策との関係だ。前掲書では、国民一人当たりのGDPを手っ取り早く上げるためには、生産性を上げることよりも、人口増加を抑制するほうがはるかに容易だったという指摘につづいて、以下のように綴られている。


「鄧小平は、二〇〇〇年までに国民一人当たりのGDPをその当時の四倍の一〇〇〇ドルにするという目標を立てた。その裏で人口計画発案者らは、子供を二人とする現行の政策ではこの目標は達成できないと算出し、全世帯を一人っ子とするよう、規制の強化が必要だとした。突きつめると、一人っ子政策が導入されたのはこうした理由からだった。この机上の経済目標が、莫大な数の人生を左右することになったのである」

悲劇で時間が止まってしまったヤオジュンとリーユンは、他の労働者のように発展著しい深圳や広州に向かおうとはしなかった。インミンは、リストラが始まる前に工場を辞めて独立し、やがて不動産会社の経営者として成功を収める。そんな明と暗を象徴するような家族が終盤で再び交わる。

二組の家族の物語からは、繁栄のなかで市民が国策に翻弄されていく中国の現実が見えてくる。それは現在の中国にも当てはめることができる。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story