コラム

東方神起、活動休止に、「キムチ」批判

2010年04月09日(金)11時30分

 3日、日本の所属事務所エイベックスより、東方神起の活動休止が発表された。

 やはり。

 去年の紅白出演直後に出た解散説以降、1月に予定してたファンミーティングも中止、今年に入って5 人での活動は日本でも一切なかった。

 2月にはその予兆とも取れる出来事も。エイベックスは、韓国での東方神起の所属事務所、SMエンターテイメント(以下SM)の大株主。韓国での活動休止中、彼らの活動を全面的にサポートしてきたエイベックスが、SMの持ち株すべてを韓国国内の企業に譲渡したと、SMの会長イ・スマン氏が明かしたのだ。SMとの業務提携を終了するのではないかとの憶測に、日本での5人の活動も行われなくなるのでは?と、ファンの間では不安が高まっていたという。

 今回の発表で、韓国側の反応はというと、所属事務所からの公式な発表はない。去年の7月、メンバー3人(ジェジュン、ジュンス、ユチョン)が訴訟を起こしてから、韓国ではすでに活動休止状態だった事を考えると当然とも言うべきか。韓国歌謡界では、今回の日本での活動休止の決定を、東方神起の解散を公式に宣言したも同然と考えているようだ。訴訟メンバー3人の日本での活動が決定していることで、日本では、3人一緒に活動することもあるのでは?とも考えられている。

 韓国歌謡界では、アイドルたちの危機とも。
東方神起の成功の裏には、彼らの甘んじる事のない努力も当然の事ながら、他の芸能企画社には真似できないSMならではの巨大な資金力と企画力、国内外のネットワークがあってこそと考えられている。また、MVやライブ、衣装やファンクラブに至るまで、様々な分野で最高のクオリティーを保つためには、途方もない投資と労力が必要となり、失敗すれば借金が残るばかり。それを回収すべくSMでさえも、10年以上にも及ぶ長期専属契約をせざるを得ないという状況(これに、奴隷契約だと反旗を翻したのが、そもそもの始まり)。今回の事実上の解散で、今後、東方神起のように、まともに投資してアイドルを育成する企画社が出てくるか、危惧されているというのだ。一時凌ぎの人気で儲けるだけ儲け、まともな投資や企画をしない会社も増えているという。

 そして、悪いことは続くもの。

 ジェジュンが、「キムチ」を日本式で発音し、ネットで袋叩きに合っているというのだ。日本での雑誌のグラビア撮影の様子をテレビ番組が放送。そこで、写真を撮るときの掛け声、「キムチ」を、kimuchiと発音してしまったのだ。韓国式の発音ではkimchi。そんな些細なこと。が、韓国人にとっては、笑って済ませる話ではないという。同じく日本で活動していたボアやセブンが、kimuchiと発音する日本人たちに、正しくはkimchiと直していた事もあり、対照的な姿だと比較されている。

 キムチで思い出すのが、去年の8月、「私の頭の中の消しゴム」で知られる俳優チョン・ウソンが、日本のTV番組の中で、同じく「kimuchi」と表記し、批判が起こった(彼は後に、公式に謝罪している)。

 元来、日韓関係に敏感な韓国人。韓国の代名詞とも言える「キムチ」だけに、チェジュンの行動にも"ただの浅はかな行動とやり過ごすことが出来ない"、"日本で活動するからといっても、直すべきものは直さなければ"、"ならば、独島も竹島と呼ぶのか?"などと、批判が相次いだという。

 活動休止の発表から1週間。ここへきて、ジェジュン、ジュンス、ユチョンの3人でCM撮影を行ったという話も聞こえてきた。やはり、3対2の溝は埋まらないということか・・・。


――編集部・川崎寿子

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story