原油先物は1%超反発、イランが米との協議否定 供給リスク見極め
写真は石油ポンプ。2025年6月、米テキサス州ミッドランド郊外で撮影。REUTERS/Eli Hartman
Anmol Choubey
[24日 ロイター] - 24日アジア時間序盤の原油先物価格は反発している。イラン戦争を巡りトランプ米大統領が早期合意の可能性に言及した一方、イラン側は米国との協議を否定。両者の主張が食い違いを見せたことで、供給懸念が再燃した。
北海ブレント先物は0001GMT(日本時間午前9時1分)時点で1.06ドル(1.1%)高の1バレル=101ドル、米WTI先物は1.58ドル(1.8%)高の89.71ドル。
トランプ氏は23日、交流サイトへの投稿で、「敵対関係の完全かつ全面的解決に向け過去2日間、非常に良好で生産的な協議を行った。進行中の協議の成果を条件とし、イランの発電所とエネルギーインフラへの軍事攻撃を5日間延期するよう」国防総省に指示したと明らかにした。
これを受けて、23日の原油価格は10%超下落した。
KCMトレードのチーフ市場アナリスト、ティム・ウォーターラー氏は、原油価格の反発について「攻撃は保留されているものの、ホルムズ海峡が安全な航路にはほど遠いことをトレーダーは認識している」と述べた。
イラン政府は米国との接触を否定し、金融市場を操作する試みだと一蹴した。
マッコーリーはリポートで「(23日の)トランプ大統領の発表を受けて緊張緩和の可能性があるとしても、ホルムズ海峡が元に戻るまでは85─90ドルの下値支持と、110ドル台への回帰を見込んでいる」と述べた。さらに、4月末まで事実上の閉鎖状態が続けば、北海ブレントは150ドルに達する可能性があるとも予想している。





