鉄鋼・アルミ関税、米油田サービスのコスト増に直結 専門家警告

３月１２日、米政権は貿易相手国に対する２５％の鉄鋼・アルミニウム関税を発効させた。専門家らはロイターに対し、これらの金属に依存する米油田サービス企業にとって、コスト上昇に直結すると語った。米最大の油田であるパーミアン盆地で２０２３年３月撮影（２０２５年　ロイター/Bing Guan）

Vallari Srivastava

[１２日 ロイター] - 米政権は１２日、貿易相手国に対する２５％の鉄鋼・アルミニウム関税を発効させた。専門家らはロイターに対し、これらの金属に依存する米油田サービス企業にとって、コスト上昇に直結すると語った。

鉄鋼は、掘削リグやパイプライン、精製所、貯蔵タンクまであらゆるものに不可欠。石油・ガス生産業者に機器やサービスを提供するパターソンＵＴＩのアンディ・ヘンドリックス最高経営責任者（ＣＥＯ）は「当社が調達する物品の約１４％は関税の影響を受ける国からのものだ。関税が上乗せされればコストは跳ね上がる」と述べた。

ウッド・マッケンジーのアナリスト、ネイサン・ネメス氏によると、米は２０２４年、ＯＣＴＧ（油井管）の４０％近くを輸入に依存。今年１月時点でカナダとメキシコが輸入元の１６％を占めた。リスタッド・エナジーは、関税の影響でＯＣＴＧの価格は前年比１５％上昇するとみる。

エンベラスのアナリスト、マーク・チャップマン氏は「２５年には油田サービス企業が価格を維持することは難しくなる」と述べた。コストは、探鉱・生産部門で事業を営む顧客、特にスポット価格の影響を受けやすい小規模業者に転嫁されることになる。