前場の日経平均は大幅反発、原油価格下落を好感 中東警戒根強く高値もみ合い
前場の東京株式市場で日経平均は大幅に反発し、前営業日比1670円36銭高の5万4399円08銭となった(2026年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)
[東京 10日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は大幅に反発し、前営業日比1670円36銭高の5万4399円08銭となった。急騰していた原油価格が下落する中、インフレへの過度な警戒感が緩和した。前日の大幅安からの自律反発が強まり、全面高となった。一方、イラン情勢への警戒感は完全には払拭されてはおらず、買い一巡後は高値もみ合いとなった。
日経平均は前場の中盤に一時1966円高の5万4694円に上値を伸ばした。東証プライム市場の9割が値上がりし、東証33業種の32業種が上昇した。前日に一時1バレル120ドルに接近していたWTI原油先物が80ドル台へと下落し、市場では「過度なインフレへの警戒感は後退している」(東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英チーフストラテジスト)との声が聞かれた。
主要7カ国(G7)各国による原油備蓄の放出に向けた動きや、トランプ米大統領が9日、CBSとのインタビューで「戦争はほぼ完全に終わったと思う」と語ったことなどが原油価格の下げにつながった。日経平均は前日の2800円超安からの自律反発を期待した買いが優勢となった。
買い一巡後は、高値圏でのもみ合いとなった。「(原油価格は)紛争前の水準に比べれば高いままでもある。イラン情勢の落としどころが見えていない中で、終結のタイミングを待つ状態」(長田氏)という。米国市場での半導体株高を受け、日経平均への寄与度の高いアドバンテストや東京エレクトロンなど国内関連株が大幅高だった。
TOPIXは2.75%高の3674.24ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は3兆7338億6600万円だった。 東証33業種では、値上がりは非鉄金属やガラス・土石製品、機械など32業種で、値下がりは鉱業の1業種だった。
レーザーテックやフジクラが大幅高だったほか、豊田通商が堅調だった。一方、SHIFTやロームは大幅安だった。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが1470銘柄(92%)、値下がりは100銘柄(6%)、変わらずは23銘柄(1%)だった。





