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焦点：市場揺らす無機質な負の連鎖、「玉突き」的にマネー収縮
２月９日、世界的な金融市場の動揺が収まらない。ＮＹ証券取引所で８日撮影（２０１８年 ロイター/Brendan Mcdermid）
［東京 ９日 ロイター］ - 世界的な金融市場の動揺が収まらない。表面上は好調な米景気を背景とする金融引き締め懸念が主因とされるが、水面下で起こっているのは長期にわたる金融緩和で膨張したマネーの急激な巻き戻し。玉突き的に様々な市場が激しい売りに襲われる「無機質な負の連鎖」ともいえる現象だ。波乱含みの展開が、早期に収束する気配は今のところない。
＜２度目の１０００ドル安、ＣＴＡが主導か＞
８日の米ダウ<.DJI>は前日比１０３２ドルの大幅下落となり、今月５日に次ぐ過去２番目の下げ幅を記録した。市場では、今回の下げを主導したのはＣＴＡ（商品投資顧問業者）との見方が出ている。
ポイントはダウではなくＳ＆Ｐ５００<.SPX>だ。連日の急落で２日以降８％以上の下落となり、２６００ポイントを約２カ月半ぶりに割り込んだ。心理的な節目であるだけでなく、ＣＴＡの現在の「損益分岐点」とみられている水準にあたる。
「ＣＴＡは昨年９月以降、レバレッジをかけてＳ＆Ｐ５００先物のロングを積み上げてきた。その平均エントリーコストは約２６００ポイントと推計されるため、ロスカットのロング圧縮が加速したのではないか」と野村証券のクオンツ・ストラテジスト、高田将成氏は指摘する。
ＣＴＡは、コモディティ（商品）だけでなく、株式や金利の先物を投資対象にし、インカムゲインやキャピタルゲインではなく、価格の上下動から収益を得る戦略を採る。数十年前はテクニカル主体の売買だったが、最近は複雑なアルゴリズムを使っているとされ、重要なポイントが平均エントリーコストだとみられている。
＜ファンダメンタルズに大きな変化なし＞
今回の米株急落はファンダメンタルズの変化よりも、こうした「無機質な変化」によってもたらされたとの指摘が市場で多い。
８日の株安のきっかけになったといわれるのは、１０年米国債利回り
８日の国債金利が上昇した理由とされたのは、１）米上院指導部がまとめた予算方針で歳出が大幅に増加した、２）３０年国債入札で応札倍率が昨年１１月以来の低水準となるなど不調だった──ことだ。
しかし、米財政規律の緩みは、先に成立した大規模な税制改正と合わせ、すでに市場で中長期的観点から問題視されていた。入札も７日の１０年国債も不調だったが、米国債の信認が問われるような不人気ぶりだったわけでもない。
先の２日の米株市場でダウが６６５ドル安になったきっかけも、１月米雇用統計で時間当たり賃金が８年７カ月ぶりの大幅な伸びとなったこととされた。しかし、専門家の間では、大寒波の影響で平均労働時間が減少、それが労働供給のボトルネックとなって平均時給を一時的に押上げた面が大きいとの分析がもっぱらだ。
＜ボラティリティ上昇とデレバレッジの連鎖＞
ボラティリティーの上昇も、２つのルートを通じて、今回の無機質な負の連鎖を加速させたとみられている。
１つはボラティリティーを対象とする投資商品からの売りだ。シカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）が算出し、別名「恐怖指数」と呼ばれるボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）<.VIX>が上昇。ＶＩＸに連動し、米国株が急変動しないことに賭ける上場投資商品（ＥＴＰ）のレバレッジ解消が加速した。
バークレイズは６日付のレポートで、ボラティリティー関連ファンドのレバレッジ解消で２２５０億ドル相当の株売りが出ると試算していた。
もう１つのルートは、昨年レバレッジをかけて米株先物ロングを積み上げてきたリスク・パリティ・ファンドなどによるレバレッジ解消だ。リスク・パリティ・ファンドの運用資産は約７０００億ドル（約７６兆円）前後との試算が出ている。
これらのファンドがレバレッジを解消する中で、米株は大きく下落。重要なテクニカルポイントを割り込んできたことで、ＣＴＡなどのロングポジション解消がさらに株安を加速させる構図になっている。
「各参加者が自分を守るために執行した小さな売買が、結果として大きなうねりになっている。こうなるとリスクの低減が至上命題となるため、（米株や米債の買いなど）持ち高がかさんでいる商品の売り戻しが続くだろう」（外銀幹部）。市場の動揺はしばらく収まりそうにないかもしれない。
(基太村真司 編集：伊賀大記)
