焦点：原油急落で緊張走る米株市場、景気や企業収益に黄信号

Lewis　Krauskopf

［ニューヨーク　６日　ロイター］ - 米国株投資家は、足元の原油価格急落に対する警戒感を強めている。今後企業収益を圧迫する恐れがあるだけでなく、原油安は世界経済の成長の弱さのサインとみなされるからだ。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が６日の総会で具体的な減産量の決定を先送りしたことを受け、原油価格は一段と下落。１０月初めに１バレル＝７５ドルだった米ＷＴＩ先物は、５０ドル強にまで軟化している。

原油安は、一部の企業にとってはコスト低下につながり、消費者は燃料代を節約できるなど経済にある程度の恩恵をもたらす。しかしＳ＆Ｐ総合５００種を構成するエネルギー企業や関連業種の利益は目減りする見通しだ。

２０１６年初めに３０ドル割れまで進んだ原油安を受けて主要産油国が実施した協調減産で、緩んでいた需給はいったん引き締まったが、足元では供給過剰が再び顕在化しつつある。また投資家は、米中貿易摩擦などを背景とする景気減速が原油需要を冷え込ませ、価格を一段と押し下げる事態を心配している。

ＢＮＹメロン・インベストメント・マネジメントのチーフ市場ストラテジスト、アリシア・レバイン氏は「原油売りの始まりは供給問題だった。過去数週間は、需要減退の恐れが広がっている。そして需要減退懸念は、世界的な成長鈍化への不安と直接関係している」と指摘した。

サントラスト・アドバイザリー・サービシズのチーフ市場ストラテジスト、キース・ラーナー氏は「市場にとって今の１バレル＝５０─６０ドル近辺の水準は恐らく居心地が良い。なぜなら生産者は十分な利益を得られるし、消費者も助かるからだ。しかし突然値下がりするようなら、世界経済にとってどんな意味があるのかとの心配が一層大きくなる」と話した。

ネッド・デービス・リサーチのチーフ米国ストラテジスト、エド・クリソルド氏の分析では、１９８２年以降に原油価格が３０％以上下落した局面は現在まで１３回となり、過去１２回のうち８回は同社の定義した米国株の弱気相場と重なっている。独自に定義した弱気相場とは、ダウ工業株３０種が５０営業日後に３０％、あるいは１４５営業日後に１３％下落する展開だ。

一方、その８回のうち米国の景気後退と重複したケースは３回だけだった。

マトリクス・アセット・アドバイザーズのデービッド・カッツ最高投資責任者によると、原油と株式の両市場はともに国際貿易、中国経済および世界経済の動きに目を凝らしており、短期的に相関性が非常に高まっている。

こうした中で１０月に原油価格が直近高値を付けた時期から、Ｓ＆Ｐ総合５００種のエネルギー株指数は約１９％下がり、下落率はＳ＆Ｐ総合５００種全体の２倍に達した。リフィニティブのＩＢＥＳデータを見ると、エネルギー企業の来年の増益率見通しも、１０月１日時点の２６．２％から２１．１％まで下振れした。

むろん原油安にはガソリン価格下落を通じて消費を刺激したり、燃料コスト低下による物価抑制を通じて米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げをペースダウンさせる可能性があるなど、相応のメリットがあることは多くの投資家も承知している。

それでもＤＷＳのデービッド・ビアンコ米州最高投資責任者は、原油価格が１バレル＝５ドル下がるごとに、Ｓ＆Ｐ総合５００種企業の１株当たり利益も１─１．５０ドル減少すると推計する。ＩＢＥＳデータでは、今年のＳ＆Ｐ総合５００種企業の１株利益は１６２．８３ドルとなる見通しだ。

影響はエネルギー企業だけでなく、エネルギー業界を顧客とする製造業にも及ぶ。航空会社や消費関連企業が燃料価格下落の恩恵を受けることも考慮に入っている。

ビアンコ氏は「Ｓ＆Ｐ総合５００種は、コモディティ生産企業が及ぼす影響がコモディティ消費企業の影響よりもずっと大きく、コモディティ高は増益、コモディティ安は減益につながる。構成企業全体の収益性という点で、コモディティ価格は最も信頼度の高い相関係数の１つだ」と述べた。