コラム

「支える人を支えたい」慢性疾患の重症化予防ベンチャーに参画した研究者 小坂志保

2016年03月08日(火)17時10分

厳しい食事管理でぎすぎすしがちな家族の食卓も救いたい、という小坂志保CRO  写真:重本典明

 日本人の成人のうち8人に1人が腎臓病、6人に1人が糖尿病の患者および予備軍だと言われる。高血圧は予備軍を含むと約4,300万人。日本人の3人に1人の割合になる。これだけ多くの日本人が慢性疾患に苦しんでいる。「いえ、苦しんでいるのは患者だけではありません。家族も同様に苦しんでいるんです」。上智大学で教育・研究に携わる傍ら、それらの知見をより多くの対象者へ還元するために株式会社エスケアの最高リサーチ責任者(CRO)を兼任しアドバイザーとして参画している小坂志保氏はそう指摘する。

食卓が幸福の場から不幸の場に

 小坂氏は、慢性疾患看護の研究者であり今までに慢性腎臓病・腎移植・高血圧患者を対象とした研究を行ってきた。大学教員になる以前は臨床看護師として、何人もの患者に寄り添ってきた経験もある。「慢性疾患はメンタルヘルスにも悪影響を与えます。うつになる患者さんもいらっしゃる。それを見ている家族まで、しんどくなってくることもあります」。慢性疾患では日常の食事管理が病状の安定の為に非常に大切であるが、その管理が非常に難しく、満足な食事を実践出来ている家庭は多くない。例えば、家族が塩分に気をつけて食事を作っても「まずい!」と、はねのける患者もいる。醤油をかけて、より塩分を多く摂取してしまう人もいる。

「家族としては、やってられなくなりますよね」。同社最高経営責任者(CEO)の根本雅祥氏は言う。同氏の父親も腎臓病の患者だ。症状が悪化するにつれ食事制限が厳しくなり、母親の調理負担が増えていった。「あれもだめ、これもだめ。じゃあ何だったら食べられるんだ。母親は、もう嫌だってなりました。食卓が崩壊しました。本来なら食卓という家族の幸福の場が、不幸の場に変わっていったんです」。

【参考記事】行き過ぎた「食の安全」志向から、もっとゆるい食文化へ

 株式会社エスケアは、食事サポートを通じて慢性疾患の重症化予防を行うベンチャーだ。同社では、当事者本人をサポートすることはもとより「支える人を支える」をテーマに、医師・看護師・管理栄養士が事業の監修として関わり、現在は減塩を目的にした3つの事業領域に乗り出している。1つ目は、スマートフォンを通じたグループコーチング。慢性疾患にとって最大の「敵」の1つが塩分。1日の塩分摂取量を6グラム以下に抑えることを目的に、食生活に関するコーチングを行う。これは減塩が必要な当事者だけにコーチングを行うものではなく、日々の調理を行う人が別にいる場合はその人にも参加をしてもらい、日常の減塩調理方法も習得してもらおうというものだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:米中貿易「休戦」なるか、投資家は期待と不

ビジネス

デルタ航空、米政府閉鎖の影響は「軽微」=CEO

ワールド

ミャンマー軍事政権は暴力停止し、民政復帰への道筋示

ワールド

香港住宅価格、9月は1.3%上昇 心理改善で6カ月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story