最新記事
研究

匂いの強い植物を体に塗り付けて「ハイになっている」インコ...「不思議な行動」の目的を解き明かす

Parrots Might Be Getting High Off Smelly Plants

2024年6月22日(土)15時13分
ジェス・トムソン
インコの不思議な行動を科学者が解明

Imogen Warren/Shutterstock

<抗菌・防虫効果があり、香りが強い化学物質ピペリンを含む木の枝や皮を、インコが自身の羽に塗り付けている様子が確認された>

オーストラリアに生息するインコが、「ハイになる」ために刺激性の植物を利用している可能性があるとする新たな論文が発表された。専門誌「オーストラル・エコロジー」に掲載された論文によれば、ノーフォークアオハシインコという緑色の鳥が、噛み砕いた植物を羽にこすりつけているのが目撃されたという。

■【動画】臭い植物を体にこすりつけて「ハイ」になっている...インコの「不思議な行動」

こうした行動を取る理由として、まず考えられるのは「寄生虫を駆除する」ことだろう。だが科学者らは、植物から放出される匂いでインコがハイになっている可能性も示唆している。

「毛づくろいをするノーフォークアオハシインコ数羽が観察・撮影され、1組のペアが、コショウの木の側枝と樹皮の小片を噛みちぎり、それを羽に塗りつける様子も映像に収められた」と研究者らは説明している。

コショウの木には、抗菌・防虫効果のある強い香りの化学物質ピペリンが含まれることから、研究者らは、インコがダニなどの寄生虫を撃退しようとしている可能性を示唆している。

「これは、鳥が植物の成分を体に塗っている珍しい例と見られ、吸血昆虫や外部寄生虫、内部寄生虫を撃退し、健康を向上させる方法だと考えられる」と研究者らは記している。

インコのような鳥も快楽を追求している?

興味深いことに、インコは植物の成分を体に塗るのを楽しんでいるように見える。論文の著者でオーストラリア国立大学のペニー・オルセン名誉教授(生態学・進化学)は、この行動は、「蟻浴(ぎよく)」という別の行動と同じように、強い匂いでハイになるための方法である可能性があると、ニュースメディア「カンバセーション」に掲載した論文で主張している。

蟻浴は何世紀も前から観察されており、鳥がアリに自分の体を這わせたり、アリを体に乗せたりする。するとアリは、防御のために蟻酸という化学物質を放出する。蟻酸には抗菌・防虫効果もある。

オルセンの論文によると、1931年にある博物学者が蟻浴について「蟻酸は特に心地よい効果があるに違いない」と指摘している。1957年にはアメリカの鳥類学者が、自身が研究していた鳥が、蟻浴から「性的刺激を含む官能的な快楽を得ているようだ」と結論づけている。

ただ当時、この見解はすぐに否定され、蟻浴は「完全に機能的なもの」とされた。「しかし、本当にそうなのだろうか」とオルセンは疑問を呈している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

北朝鮮と関係するハッカーが「裏方」ソフトに不正侵入

ビジネス

三井住友銀、米法人傘下銀の商業銀行事業を現地行に売

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も 「間

ワールド

米国民の3分の2、「目標未達でも」イラン戦争の早期
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中