最新記事

陰謀論

女王の棺は空っぽ?──イギリス人の疑問に答える

Royal Conspiracy Theory Claims Queen Elizabeth's Body Is Not in Her Coffin

2022年9月15日(木)15時42分
シモーネ・カーター

ウェストミンスター寺院に安置された女王の棺と近衛兵たち(9月14日)UK Parliament/Roger Harris/REUTERS

<死去の日から10日以上も国中を引き回される棺に遺体が入っているはずがない、という「陰謀論」が広がるのには理由があった>

英エリザベス女王の死去(享年96)を受けて、世界中の指導者や一般市民がインターネット上で追悼の意を表す一方、ネットの一角では「女王の棺は空っぽでは」という「陰謀論」が盛り上がっている。

英王室のウェブサイトによれば、9月8日に亡くなったエリザベス女王の国葬は19日。その間、女王の棺はスコットランドでの儀式を経てロンドンに運ばれ、14日にバッキンガム宮殿からウェストミンスター宮殿へと運ばれた。一般市民の弔問も始まり、国葬の日の朝まで公開安置される。

【動画】過労?女王の棺を守る王室警備兵バッタリ倒れる

ネット上では、これだけ長い間あちこちに運ばれ、公開安置されている女王の棺のなかは、「本当は空っぽ」ではないかと疑う者もいる。

たとえばイギリスの子育て世代に人気の掲示板サイト「マムズネット」には14日、ある人物が「女王の遺体は実は別の場所に安置されている可能性があると聞いた」と投稿した。「何人もの人が、あの棺の中に女王はいないのではないかと言っている。女王の祖父の時もそうだった」1936年に亡くなったジョージ5世のことだ。

棺の公開安置は「形式的なものにすぎない」と主張

同掲示板サイトのユーザーからはさまざまな反応が寄せられた。

「私も、棺は空ではないかと思っていた」と、あるユーザーは言う。「女王の遺体をイギリスの端から端まで移送して、その全行程を各国のテレビが中継しているというのは、警備の観点からするとまさに悪夢だと思う。どこかのテロ組織が身代金目的で棺を奪おうと考えた場合、容易にそれができてしまう!」

別の人物は、この考えを「馬鹿げている!」と一蹴。「女王の遺体にはエンバーミング(防腐処理)が施され、棺には鉛の内張りが施されているから、とてつもなく重いんだ」と、強奪の可能性を否定した。

「亡くなった母親を、あんな風にあちこち連れ回させたい人がいるはずはない」と、疑うユーザーも。「あれは一般市民向けの形式的なもので、本物のご遺体は国葬の日まで安全な場所に保管されているんだ」

女王の遺体は既に埋葬済み、という説もある。ライフスタイルサイトの「The List(ザ・リスト)」によれば、女王の葬儀は非公開で行われ、棺が開けられることはない。さまざまな憶測を呼ぶゆえんだが、遺体をできる限り長期間保存するための措置だという。
棺はオーク製で、腐敗防止の処理が施された特注品。王室メンバーが死去した場合はこうした棺を使用するのが一般的だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当

ワールド

英右派政党リフォームUK、ブレイバーマン元内相が保

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中