最新記事

フェイクニュース

コロナウイルスにまつわる偽情報の蔓延で数百人が死亡していた　

2020年8月14日（金）18時15分
松岡由希子

感染が拡大するインドでは、偽情報も拡散していた　REUTERS/Adnan Abidi

＜新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴って、噂やデマを含め、真偽不明の情報が大量に氾濫した。その実態が調査された...... ＞

噂やデマを含め、真偽不明の情報が大量に氾濫して信頼すべき情報が見つけづらくなり、多くの人々に混乱や動揺をもたらす「インフォデミック」が、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴って深刻な社会問題となっている。「インフォデミック」とは、「インフォメーション（情報） 」と感染症の伝染を指す「エピデミック」を合わせた言葉だ。

このほど発表された研究論文によると、新型コロナウイルス感染症にまつわるインフォデミックが、人々の生命や健康をも脅かしていることが明らかとなった。

多くの噂や偏見、陰謀論が流布

バングラデシュ国際下痢性疾病研究センター（Icddr,b）、豪ニューサウスウェールズ大学らの国際研究チームは、2019年12月31日から2020年4月5日までの間、ニュースサイトやフェイスブック、ツイッターなど、オンラインプラットフォームで広まった新型コロナウイルス感染症に関する噂や偏見、陰謀論とその公衆衛生への影響について分析。一連の研究成果を2020年8月10日に「米国熱帯医学ジャーナル（AJTMH）」で発表した。

研究チームでは、北米、欧州、中国、日本を含め、世界85カ国25言語で2311種の噂や偏見、陰謀論を特定した。そのうち噂が89％と大半を占め、7.8％が陰謀論、3.5％が偏見であった。

1月21日から4月5日までに新型コロナウイルス感染症にまつわるインフォデミックの波が3回現れている。インフォデミックの第一波は、中国湖北省武漢市で感染が広がった1月21日から2月13日で、2月14日から3月7日までの第二波がこれに続いた。欧米で感染が拡大した3月8日から3月31日までの第三波は、第一波や第二波に比べて、より多くの噂や偏見、陰謀論が流布した。

メタノールを飲んで約800人が死亡、ウシの尿や糞が効くという偽情報も

噂は、新型コロナウイルス感染症の疾病や感染、死亡率にまつわるもの、予防策や治療法に関するものが多くみられた。予防策として「高濃度アルコールの摂取がウイルスの消毒になる」という偽情報がイランなど世界各地で広まり、新型コロナウイルス感染症の治療に効果があると信じてメタノールを飲んだ人のうち、5900人が入院、約800人が死亡し、60名が失明した。

インドではSNS経由の偽情報で多くの人々がウシの尿を飲んだり、糞を食べたりした。また、サウジアラビアではラクダの尿が治療に効くとする偽情報も出回った。他にも、ニンニクを食べる、暖かい靴下を履く、胸にガチョウの脂肪をまき散らすと予防に効果的などの噂が流布していた。

「深く息を吸って10秒我慢し、咳が出たり、息切れするといった不快な症状がなければ、新型コロナウイルスへの感染の可能性は低い」など、不確かな情報源に基づく自己診断法なども広く拡散された。

次のページアジア系住民への人種差別、ビル・ゲイツへの陰謀論......
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米首都計画委員会、ホワイトハウス宴会場の建設計画を
2026.04.03

ビジネス

ＦＲＢ現行策「適切」、エネ高騰の経済への影響波及に
2026.04.03

ビジネス

米国株式市場＝まちまち、イラン関連報道で一時動揺も
2026.04.03

ビジネス

スペースＸ、ＩＰＯ評価額目標を２兆ドル超に引き上げ
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中