存続意義を失う地方都市

2019年12月17日（火）16時45分

江頭進（小樽商科大学商学部教授）※アステイオン91より転載

さらに有線回線を必要としないネットワークは、中心・周辺という分離を消滅させるかもしれない。このように技術の発達が現在の地理的・経済的なデジタル・デバイドを解決できる可能性はある。その結果、仕事、教育、生活が地理的制約から解放されるようになる。現在でも六〇％を超える第三次産業のサービスは、新しいＩＣＴ技術になじみやすいということを考えれば、国民の多くの生活がその形態を一変させていることは容易に予測できる。

問題はそのように実現された地方における社会的関係はどのようなものか、という点にある。バーチャルなネットワークが今以上に発達したとしても、物理的には地方の人口は激減する。現在は長期定住者が多く、保守的で濃密な人間関係があるとされる地方社会だが、現実に人口密度が下がったときに、face-to-faceを基本とした今のような地方社会の人間関係は維持できないだろう。現在ですら、地方から職がなくなり商店街が廃れ、コミュニティのハブが消滅することで、地方社会のネットワークは寸断されつつある。また、より小規模な町村では、タクシーやバスの運転手など公共交通を担う人材がいまでも不足している。自動運転車のような新しい交通機関の進歩が期待できたとしても、人口密度が下がった地域では、自治体も民間企業も持続可能なサービスを提供することは難しいだろう。その結果、face-to-face型の人間関係はむしろ人口が集中する都会の特徴となり、地方では高度に発達したＩＣＴ技術の下でのバーチャルな関係が主流になるという逆転がありうる。

町は、何らかの必然性をもって生まれ成長する。そこに人が集い町を形成したことにはかつては明確な理由があった。人が集まり共に生きる必要があるからコモンズが形成され、町の歴史が紡がれてきた。しかし、日本の地方都市は当初の存在理由をほぼ失っている。歴史の中で新たな存在意義を見いだせた町もあるが、ほとんどの地方都市は存続すること自体が目的となっている。その結果、人々の生活と町の存在の関係が希薄になり、地方の町で暮らすことの意味がなくなりつつある。そして、日本経済が低成長を続ける限り、今後新たな存在意義を見いだせる町は少ないだろう。

ＩＣＴ技術の進歩の中で、存続だけを目的とした人口密度の薄い町と、地理的な空間の意味を喪失しバーチャルな空間のコミュニティのみで生きる新しいデジタル・ネイティブの人々の関係は、我々がいま目にしている地方の町のそれとは全く異なったものとなっているだろう。

江頭進（Susumu Egashira）
1966年生まれ。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。現在、小樽商科大学商学部教授。専門は経済学史。著書に『F.A.ハイエクの研究』（日本経済評論社）、『進化経済学のすすめ』（講談社現代新書）、『はじめての人のための経済学史』（新世社）、『社会のなかのコモンズ』（共著、白水社）、訳書にハイエク『資本の純粋理論』Ⅰ・Ⅱ（春秋社）他。

当記事は「アステイオン91」からの転載記事です。