最新記事

宇宙開発

すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発、ようやく再生の兆し

2018年6月1日（金）16時14分
鳥嶋真也

ロシアの宇宙開発の復活に向けた動きが始まった (C) NASA

＜近年、すっかり落ちぶれてしまったロシアの宇宙開発。ようやく再生に向けた動きがはじまっている＞

今年3月に行われたロシア大統領選挙は、現職のプーチン氏が圧勝。5月8日には4期目となるプーチン政権が発足し、18日までにメドヴェ―ジェフ首相以下、新内閣の顔ぶれが明らかになった。

その中で、第2期プーチン政権の途中から約6年にわたって副首相を務め、軍事・宇宙分野を担当してきたドミートリィ・ロゴージン氏は退任。代わってユーリィ・ボリーソフ前国防次官が同ポストに就任するという動きがあった。

この交代の理由として、ロゴージン氏の副首相時代に、ロシアの宇宙開発で失敗が相次ぎ、さらに改善もできなかったためという見方がある。事実、かつては米国と並ぶ"宇宙大国"と呼ばれたロシアは、いまではすっかり落ちぶれてしまっている。

space001.jpg

ドミートリィ・ロゴージン氏。これまで約6年にわたって副首相として軍事・宇宙分野を担当してきたが、退任。国営宇宙企業の社長となった (C) Roskosmos

ロシア宇宙開発の崩壊

ロシアの宇宙開発の崩壊は、ロシア連邦が誕生した1991年から、すでに始まっていた。

ロシアはソ連時代に築かれた、ロケットや衛星、宇宙船の技術の大部分を受け継いだ。その技術の高さは折り紙付きで、米国企業の人工衛星を打ち上げたり、共同で宇宙ステーションを建造したりなど、冷戦中には考えられなかった事業がいくつも実現した。

しかしその一方で、ロシアとしての新たな宇宙計画はなかなか立ち上がらず、立ち上がったとしても中止や遅延、そして失敗を繰り返した。

たとえば次世代ロケットとして期待された「アンガラー」は、1990年代に開発が始まるも、打ち上げられたのは2014年になってからだった。火星探査機はすべて失敗し、さらに気象衛星や測位衛星も打ち上げられなかったり故障したりと、満足に運用できなかった。

ソ連時代の遺産を切り売りすることで、なんとか体面を保つことはできたものの、それも近年では陰りが見えはじめ、その"枯れた技術"によって長らく安定した運用を続けていたロケットも、打ち上げ失敗を起こすような有様となっている。

space002.jpg

近年、ロシアの宇宙開発は新しいものを造ることはもちろん、古いものを造る技術も失われつつある。2013年には1960年代から運用しているロケットが、センサーの取り付けミスで、打ち上げ直後に墜落するという大事故も起きた (C) TsENKI

次のページ資金不足から始まった崩壊
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝大幅反発、米中貿易戦争巡る懸念和らぐ
2025.10.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、米中貿易巡る懸念が緩和
2025.10.14

ビジネス

米国株式市場＝大幅反発、米中貿易戦争巡る懸念和らぐ
2025.10.14

ビジネス

米労働市場にリスク、一段の利下げ正当化＝フィラデル
2025.10.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：中国EVと未来戦争
特集：中国EVと未来戦争
2025年10月14日号（10/ 7発売）

バッテリーやセンサーなど電気自動車の技術で今や世界をリードする中国が、戦争でもアメリカに勝つ日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 2
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由とは?
  • 3
    車道を一人「さまよう男児」、発見した運転手の「勇敢な行動」の一部始終...「ヒーロー」とネット称賛
  • 4
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃を…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 6
    筋肉が目覚める「6つの動作」とは？...スピードを制…
  • 7
    連立離脱の公明党が高市自民党に感じた「かつてない…
  • 8
    1歳の息子の様子が「何かおかしい...」 母親が動画を…
  • 9
    ウィリアムとキャサリン、結婚前の「最高すぎる関係…
  • 10
    あなたの言葉遣い、「AI語」になっていませんか？...…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル賞の部門はどれ？
  • 4
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ロシア「影の船団」が動く──拿捕されたタンカーが示…
  • 7
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 8
    ウクライナの英雄、ロシアの難敵──アゾフ旅団はなぜ…
  • 9
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 10
    トイレ練習中の2歳の娘が「被疑者」に...検察官の女…
  • 1
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中