最新記事
仮想通貨

ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル」とは

2017年12月26日(火)16時45分
ジャック・ムーア

新旧の金融システムの橋渡しに適すると言われる通貨リップル allanswart-iStock.

<クリスマス前に1ドルの壁を突破したリップルの年初来成長率は2万%。投資家が安心感を抱く理由>

12月に最高値を付けた後3割値を下げた仮想通貨ビットコインに投資家が不安を募らせるなか、仮想通貨の支持者たちが盛んに勧めるもう一つの通貨がある。リップル社が開発した「リップル(XRP)」だ。

リップルの開発チームが目指しているのは、あらゆる通貨や仮想通貨建ての資金を、ものの数秒で別の通貨に交換すること。海外への送金も数秒で済む。時価総額は430億ドルで、世界第4位の仮想通貨だ。

リップルの価格は12月22日に初めて1ドルの壁を突破して1.37ドルに達した。仮想通貨にとって1ドル超えは意義深い。

12月初めのリップルの価格は0.24ドルだったので、470%上がったことになる。年初には0.006ドルだったので、上昇率は22,700%超となる。

ビットコインやイーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュといったほかの仮想通貨の価格高騰につられたのは間違いない。デジタル通貨取引所の米コインベースに上場するのではないか、という憶測も価格上昇にひと役買った。

どんな仮想通貨でも、投資が必ず利益に結びつくとは限らない。各国の中央銀行は、価値を裏付けるもののない仮想通貨への投資はギャンブルのようなものだと相次いで釘を刺している。

リップルが勝者になる理由

しかしリップル支持派は、リップルは既存の金融システムと新しい金融システムの中間に位置し、ライバル仮想通貨より安定性とスピード、セキュリティに優れ、既存の金融機関の扱いにも適しているという。

いくつかの金融機関はリップルの技術の試験導入に関心を示しており、2017年11月には大手クレジット会社アメリカン・エキスプレスと業務提携を結んでいる。フィンテックやファイナンス、テクノロジーの専門家からなるリップル・チームが大手金融機関との提携を重視するのは、リップルの流動性を確保するためだ。

リップルは2012年に設立され(当初の社名はオープンコイン)、ロンドン、サンフランシスコ、シドニー、インド、シンガポール、ルクセンブルクにオフィスを構えている。現在は50を超える仮想通貨取引所で取り扱われており、その数が増えるのは確実だ。

最大市場の1つはアジアだ。アジアのトレーダーはリップルの可能性に「熱狂している」と業界関係者は言う。

仮想通貨のスタートアップ企業にプラットフォームを提供するポリマスのCEO、トレバー・コベルコはフォーブス誌に対し、「人々はリップルというブランドやその技術に安心感を抱いている」と述べた。「仮想通貨が作り出すビジネスチャンスの大きさに、多くの人が気づき始めている。この時点の勝者がリップルになるのはそのためだ」

(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ノーベル賞逃し軌道修正 「もう平和だけ

ワールド

イラン、インターネット遮断解除検討か 国営TVハッ

ワールド

米の脅迫に屈さず、仏独財務相 反威圧措置も選択肢に

ワールド

高市首相23日解散表明、投開票2月8日 与党過半数
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 5
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 6
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 9
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 10
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中