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ポルシェ、クリーンエネルギーへシフト ディーゼル撤退も視野

2017年7月19日(水)17時20分

7月18日、ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン傘下のスポーツカーブランド「ポルシェ」のオリバー・ブルーメCEO(写真)はロイターとのインタビューで、ディーゼルエンジン打ち切りの是非を2010年代の終わりまでに決めると述べた。独シュツットガルトで2016年3月撮影(2017年 ロイター/Michael Dalder)

ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン(VW)傘下のスポーツカーブランド「ポルシェ」の最高経営責任者(CEO)であるオリバー・ブルーメ氏はロイターとのインタビューで、ディーゼルエンジン打ち切りの是非を2010年代の終わりまでに決めると述べた。

ドイツの自動車メーカーの幹部がディーゼルエンジンからの撤退の可能性を明確にしたのは初めて。

ブルーメ氏は「(ディーゼルエンジンの打ち切りの)問題をもちろん視野に入れている」と述べた上で、「まだ決断は下していない」とした。

ポルシェは2009年にスポーツ用多目的車(SUV)「カイエン」で初めてディーゼルエンジンを搭載。しかしVWがディーゼルエンジン車で不正な排ガス規制逃れを行っていたことが明らかになったことを受けて、ディーゼルエンジンの扱いについて検討している。

ブルーメ氏は、向こう10─15年は内燃機関車、プラグインハイブリッド車、完全な電気自動車などさまざまな車種を市場に供給し、20年にディーゼルの扱いについて判断するとした。

カイエンは9月にモデルチェンジに向けた作業が始まるが、ディーゼルエンジン搭載モデルの供給を継続するという。

ブルーメ氏は「今後数世代にはさまざまなシナリオがある」と指摘した。ポルシェの複数の関係筋によると、ディーゼルエンジンからの完全撤退もシナリオの1つとして含まれているという。

ポルシェは世界の販売に占めるディーゼル車の比率が約15%。これに対して競合するBMWは35%で、アウディは欧州の販売の3分の2をディーゼル車が占める。

VWの排ガス不正によりディーゼルエンジンのイメージが悪化したため、自動車メーカーの多くは経営戦略の見直しに取り組んでいる。

ポルシェも電気自動車の需要増に対応するため、10億ユーロを投じて主力のシュツットガルト工場の全面的な改修を進めており、2019年には初の完全な電気自動車「ミッションE」を発売する予定。

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