最新記事

中国共産党

人民が党の真相を知ったら、政府を転覆させるだろう――1979年、胡耀邦元総書記

2016年8月31日(水)17時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

天安門の中央から見下ろす毛沢東(今年は没後40周年) REUTERS

 その死が天安門事件のきっかけとなった胡耀邦・元総書記は、かつて、「中国人民がもし中国共産党の歴史の真相を知ったら、必ずわれわれの政権を転覆させるだろう」と述べていたことを証言した人がいる。演説会場にいた人だ。

胡耀邦の衝撃的な演説――1979年2月

 胡耀邦(1915年11月20日~1989年4月15日)の演説を聞いていたのは、辛●年(しん・こうねん)(●はサンズイに景と頁を並べて書く)(1947年~)という中国共産党史の歴史研究者だ。彼によれば、1979年2月に、文化大革命(1966年~76年)後初めて、北京で「全国長編小説座談会」が開催された。まだ駆け出しの青年作家だった辛氏も招聘されて、座談会に出席していた。出席者は全部で30人ほどであったという。

 すると、会議中のある日のこと、突然、中共中央の講堂に集まるように命じられた。

 新中国(中華人民共和国)誕生以来、数千万人におよぶ無辜(むこ)の民が殺されてしまったのを知っている辛氏は、中国共産党に大きな疑問を抱いていたので、中共の話を聞くのは好きでなかったが、しかし「中国共産党とは何か」に関して十分な知識を持っていなかったので、非常な興味を持って中共中央の講堂に駆け付けた。

 壇上では、当時まだ中共中央宣伝部長だった胡耀邦が、せわしなく右へ行ったり左へ行ったりしながら、演台を力強く叩いていた。

 そのとき胡耀邦は、驚くべき言葉を発したのである。

――もし人民が、われわれ共産党の歴史の真実を知ったならば、人民は必ず立ち上がり、我々政府を転覆させるだろう!

 その言葉を聞いた瞬間から、辛氏は「中国共産党の歴史を研究しよう」と決意したそうだ。

 しかし中国大陸にいたのでは、その思いを遂げることはできない。

 1994年からカナダやアメリカの大学の客員研究員を務めながら、徹底して中国共産党の歴史研究を深めていった。今はアメリカに在住している。

辛こう年氏との出会い

 辛氏が行きついた結論は、筆者が『毛沢東 日本軍と共謀した男』に書いた事実と同じだった。しかし、中共側にも国民党側にも、十分な証拠がない。「これだ!」と決定づける証拠を探しあぐねていたときに、拙著(日本語版)の紹介がイギリスのBBCに載り、VOA(Voice of America)など多くのウェブサイトに転載された。

 自分が長年にわたって探していたものが日本人によって発見されたのを知った辛氏は、ネットの記事に「遂にわれわれの救い主が現れた!」として拙著を高く評価してくれているのを発見した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 9
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 10
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中