最新記事

中国共産党

人民が党の真相を知ったら、政府を転覆させるだろう――1979年、胡耀邦元総書記

2016年8月31日(水)17時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

天安門の中央から見下ろす毛沢東(今年は没後40周年) REUTERS

 その死が天安門事件のきっかけとなった胡耀邦・元総書記は、かつて、「中国人民がもし中国共産党の歴史の真相を知ったら、必ずわれわれの政権を転覆させるだろう」と述べていたことを証言した人がいる。演説会場にいた人だ。

胡耀邦の衝撃的な演説――1979年2月

 胡耀邦(1915年11月20日~1989年4月15日)の演説を聞いていたのは、辛●年(しん・こうねん)(●はサンズイに景と頁を並べて書く)(1947年~)という中国共産党史の歴史研究者だ。彼によれば、1979年2月に、文化大革命(1966年~76年)後初めて、北京で「全国長編小説座談会」が開催された。まだ駆け出しの青年作家だった辛氏も招聘されて、座談会に出席していた。出席者は全部で30人ほどであったという。

 すると、会議中のある日のこと、突然、中共中央の講堂に集まるように命じられた。

 新中国(中華人民共和国)誕生以来、数千万人におよぶ無辜(むこ)の民が殺されてしまったのを知っている辛氏は、中国共産党に大きな疑問を抱いていたので、中共の話を聞くのは好きでなかったが、しかし「中国共産党とは何か」に関して十分な知識を持っていなかったので、非常な興味を持って中共中央の講堂に駆け付けた。

 壇上では、当時まだ中共中央宣伝部長だった胡耀邦が、せわしなく右へ行ったり左へ行ったりしながら、演台を力強く叩いていた。

 そのとき胡耀邦は、驚くべき言葉を発したのである。

――もし人民が、われわれ共産党の歴史の真実を知ったならば、人民は必ず立ち上がり、我々政府を転覆させるだろう!

 その言葉を聞いた瞬間から、辛氏は「中国共産党の歴史を研究しよう」と決意したそうだ。

 しかし中国大陸にいたのでは、その思いを遂げることはできない。

 1994年からカナダやアメリカの大学の客員研究員を務めながら、徹底して中国共産党の歴史研究を深めていった。今はアメリカに在住している。

辛こう年氏との出会い

 辛氏が行きついた結論は、筆者が『毛沢東 日本軍と共謀した男』に書いた事実と同じだった。しかし、中共側にも国民党側にも、十分な証拠がない。「これだ!」と決定づける証拠を探しあぐねていたときに、拙著(日本語版)の紹介がイギリスのBBCに載り、VOA(Voice of America)など多くのウェブサイトに転載された。

 自分が長年にわたって探していたものが日本人によって発見されたのを知った辛氏は、ネットの記事に「遂にわれわれの救い主が現れた!」として拙著を高く評価してくれているのを発見した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中