最新記事

中国共産党

人民が党の真相を知ったら、政府を転覆させるだろう――1979年、胡耀邦元総書記

2016年8月31日（水）17時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

天安門の中央から見下ろす毛沢東（今年は没後40周年）　REUTERS

　その死が天安門事件のきっかけとなった胡耀邦・元総書記は、かつて、「中国人民がもし中国共産党の歴史の真相を知ったら、必ずわれわれの政権を転覆させるだろう」と述べていたことを証言した人がいる。演説会場にいた人だ。

胡耀邦の衝撃的な演説――1979年2月

　胡耀邦（1915年11月20日～1989年4月15日）の演説を聞いていたのは、辛●年（しん・こうねん）（●はサンズイに景と頁を並べて書く）（1947年～）という中国共産党史の歴史研究者だ。彼によれば、1979年2月に、文化大革命（1966年～76年）後初めて、北京で「全国長編小説座談会」が開催された。まだ駆け出しの青年作家だった辛氏も招聘されて、座談会に出席していた。出席者は全部で30人ほどであったという。

　すると、会議中のある日のこと、突然、中共中央の講堂に集まるように命じられた。

　新中国（中華人民共和国）誕生以来、数千万人におよぶ無辜（むこ）の民が殺されてしまったのを知っている辛氏は、中国共産党に大きな疑問を抱いていたので、中共の話を聞くのは好きでなかったが、しかし「中国共産党とは何か」に関して十分な知識を持っていなかったので、非常な興味を持って中共中央の講堂に駆け付けた。

　壇上では、当時まだ中共中央宣伝部長だった胡耀邦が、せわしなく右へ行ったり左へ行ったりしながら、演台を力強く叩いていた。

　そのとき胡耀邦は、驚くべき言葉を発したのである。

――もし人民が、われわれ共産党の歴史の真実を知ったならば、人民は必ず立ち上がり、我々政府を転覆させるだろう！

　その言葉を聞いた瞬間から、辛氏は「中国共産党の歴史を研究しよう」と決意したそうだ。

　しかし中国大陸にいたのでは、その思いを遂げることはできない。

　1994年からカナダやアメリカの大学の客員研究員を務めながら、徹底して中国共産党の歴史研究を深めていった。今はアメリカに在住している。

辛こう年氏との出会い

　辛氏が行きついた結論は、筆者が『毛沢東　日本軍と共謀した男』に書いた事実と同じだった。しかし、中共側にも国民党側にも、十分な証拠がない。「これだ！」と決定づける証拠を探しあぐねていたときに、拙著（日本語版）の紹介がイギリスのBBCに載り、VOA（Voice of America）など多くのウェブサイトに転載された。

　自分が長年にわたって探していたものが日本人によって発見されたのを知った辛氏は、ネットの記事に「遂にわれわれの救い主が現れた！」として拙著を高く評価してくれているのを発見した。

次のページ論理による包囲網
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ハマス軍事部門、イスラエルの第1段階合意履行前の武
2026.04.06

ワールド

イタリア首相がサウジなど中東諸国歴訪、エネルギー供
2026.04.06

ワールド

ベトナム第1四半期成長率が鈍化、エネルギー危機で年
2026.04.06

ワールド

米議員グループ、対中半導体装置輸出の規制強化法案を
2026.04.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中