最新記事

中国共産党

人民が党の真相を知ったら、政府を転覆させるだろう――1979年、胡耀邦元総書記

2016年8月31日(水)17時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

天安門の中央から見下ろす毛沢東(今年は没後40周年) REUTERS

 その死が天安門事件のきっかけとなった胡耀邦・元総書記は、かつて、「中国人民がもし中国共産党の歴史の真相を知ったら、必ずわれわれの政権を転覆させるだろう」と述べていたことを証言した人がいる。演説会場にいた人だ。

胡耀邦の衝撃的な演説――1979年2月

 胡耀邦(1915年11月20日~1989年4月15日)の演説を聞いていたのは、辛●年(しん・こうねん)(●はサンズイに景と頁を並べて書く)(1947年~)という中国共産党史の歴史研究者だ。彼によれば、1979年2月に、文化大革命(1966年~76年)後初めて、北京で「全国長編小説座談会」が開催された。まだ駆け出しの青年作家だった辛氏も招聘されて、座談会に出席していた。出席者は全部で30人ほどであったという。

 すると、会議中のある日のこと、突然、中共中央の講堂に集まるように命じられた。

 新中国(中華人民共和国)誕生以来、数千万人におよぶ無辜(むこ)の民が殺されてしまったのを知っている辛氏は、中国共産党に大きな疑問を抱いていたので、中共の話を聞くのは好きでなかったが、しかし「中国共産党とは何か」に関して十分な知識を持っていなかったので、非常な興味を持って中共中央の講堂に駆け付けた。

 壇上では、当時まだ中共中央宣伝部長だった胡耀邦が、せわしなく右へ行ったり左へ行ったりしながら、演台を力強く叩いていた。

 そのとき胡耀邦は、驚くべき言葉を発したのである。

――もし人民が、われわれ共産党の歴史の真実を知ったならば、人民は必ず立ち上がり、我々政府を転覆させるだろう!

 その言葉を聞いた瞬間から、辛氏は「中国共産党の歴史を研究しよう」と決意したそうだ。

 しかし中国大陸にいたのでは、その思いを遂げることはできない。

 1994年からカナダやアメリカの大学の客員研究員を務めながら、徹底して中国共産党の歴史研究を深めていった。今はアメリカに在住している。

辛こう年氏との出会い

 辛氏が行きついた結論は、筆者が『毛沢東 日本軍と共謀した男』に書いた事実と同じだった。しかし、中共側にも国民党側にも、十分な証拠がない。「これだ!」と決定づける証拠を探しあぐねていたときに、拙著(日本語版)の紹介がイギリスのBBCに載り、VOA(Voice of America)など多くのウェブサイトに転載された。

 自分が長年にわたって探していたものが日本人によって発見されたのを知った辛氏は、ネットの記事に「遂にわれわれの救い主が現れた!」として拙著を高く評価してくれているのを発見した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円安急進、日銀が追加利上げ明確に示さ

ワールド

ベネズエラ情勢巡る「ロシアとの緊張高まり懸念せず」

ビジネス

米11月中古住宅販売、0.5%増の413万戸 高金

ワールド

プーチン氏、和平に向けた譲歩否定 「ボールは欧州と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中