最新記事

テクノロジー

「次のインターネット」、噂のブロックチェーンって何?

2016年6月20日(月)16時00分
ケビン・メイニー

Gary Waters-Ikon Images/GETTY IMAGES

<仮想通貨ビットコインの根幹にある取引システム・ブロックチェーンは、未来のビジネス取引を変える「次のインターネット」になれるのか>

 ブロックチェーンをご存じですか? 今はまあ、知らなくて当然。インターネットだって、1993年当時はひと握りの人しか知らなかった。でもその後10年ほどで、私たちの生活に欠かせない存在になった。

 ブロックチェーンは仮想通貨ビットコインの根幹にある技術。世界中のコンピューターですべての取引記録を共有し、データの改ざんを困難にする仕組みだ。一定の取引データの塊(ブロック)をチェーンのようにつないでいくのでこう呼ばれる。

 単独の管理者はいない。インターネットが複数の将軍(グーグルやアマゾン)の率いる軍隊だとすれば、ブロックチェーンは働きアリの集団のような世界だ。みんなが平等に役割を分担し、黙々と働いている。

【参考記事】ビットコインをめぐる5つの誤解を解く

 93年は、インターネットよりも「情報スーパーハイウエー」が語られていた時代で、ヤフーという会社ができる2年前。フェイスブックの登場は誰も予想しておらず、後に創業者となるマーク・ザッカーバーグはまだ9歳だった。

 しかしインターネットはその後の10年ほどで急成長し、急激に普及し、世の中を変えた。80年代からテクノロジーの進化を観察し、多くの企業にアドバイスをしてきたドン・タプスコットに言わせれば、ブロックチェーンは「次のインターネット」になる可能性がある。

 そう考えるのは彼だけではない。今年第1四半期には複数のベンチャーキャピタルが、ブロックチェーン関連の新興企業に1億6000万ドルを投じた(前四半期は2600万ドル)。「ブロックチェーン」という単語のグーグル検索数は32%も増えた。

 ブロックチェーンは、ネットワーク上にあるデジタル情報の「本物」が勝手に複製されないことを保証する史上初のシステムだ。その技術が最初に通貨に応用された理由もここにある。1人の人間が誰かに通貨を渡す(支払う)際に、その通貨のコピーを手元に残せる(通貨が減らない)ようでは困るからだ。

個人の直接取引が盛んに

 ブロックチェーンがさらに発展していけば、今は会計士や銀行、弁護士や政府に頼っている信用や保証を自動化するシステムが実現するだろう。ブロックチェーン上にあるもの(通貨、証書や人物情報)は何でも「本物」と認識でき、世界中のすべての人がその価値に同意したことになるからだ。

 それだけではない。ブロックチェーン上の情報はすべてデジタルだから、プログラム化することが可能だ。

 通貨に一定のプログラムを組み込めば、それを誰が使用したかの履歴を完璧に追跡できる。ソフトウエア化された契約書なら、仕事の進捗状況を知ることができ、支払いも銀行を通さずにできる。音楽配信に応用すれば、iTunesのような仲介サイトを省いて、アーティストに利用料金を直接送金できるようになるだろう。

 既にブロックチェーンを応用した企業が登場しつつある。例えばエバーレジャー社は、ブロックチェーン上でダイヤモンドの取引を管理している。

 センサーで個々のダイヤの形状を厳密に測定し、そのデジタル指紋を登録する仕組みだ。ブロックチェーン上にはそのダイヤの取引履歴が記録され、購入希望者は事前に来歴を追跡することができ、いわゆる「ブラッド・ダイヤモンド」や盗品の購入を回避できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中