最新記事

マイクロロボット

空飛ぶ昆虫ロボット。疲れたら一休み。

2016年5月22日（日）10時15分
山路達也

昆虫ロボット　ハーバード大学の研究チームが、天井に止まって、エネルギー消費を抑える「RoboBees」を開発。

　物流やセキュリティ、軍事などあらゆる分野でドローンの活用が検討され始めている。航空機からラジコン機サイズまで、ドローンの大きさは様々だが、ハーバード大学 Kevin Ma博士らの研究チームが開発している小型ドローン＝マイクロロボットは100mgを切る昆虫サイズで、その名も「RoboBees」という。

　2013年、Kevin Ma博士はハエ型ロボットを発表して注目を集めた。ハエロボットの羽根はカーボンファイバーの骨格で補強されたポリエステルの膜でできており、電圧をかけると変形する圧電素子によって、毎秒120回羽を羽ばたくことができた。

　だが、昆虫サイズのマイクロロボットを実用化する上で最大の課題はバッテリー。現在のところ、こうしたマイクロロボットを飛行させるには外部から電線を通じて電力を供給する必要がある。今後バッテリーが大容量化したり、周りを飛び交う電波などから電力を取り出す技術（エネルギーハーベスティングという）が進歩したりするとは予想されているが、マイクロロボットに搭載できる重量は限られているし、エネルギーハーベスティングで取り出せる電力も多くはない。マイクロロボットのエネルギー消費自体を減らす工夫も必要になってくる。

　空飛ぶ生き物はどうやって、エネルギー消費を抑えているのか？
　極めてシンプルな回答は、飛び続けずにどこかに留まって休むことだ。研究チームは、RoboBeesにこの機能を取り込もうと考えた。

　とはいうものの、かぎ爪や粘着質の素材を使うと、いったんどこかに留まったあと、再び飛び立つためには複雑なメカニズムがいる。磁石だと留まれる場所が限定される。

　研究チームが選んだのは、静電気だった。プラスチックの下敷きで髪の毛をこすり、下敷きを持ち上げると髪の毛が逆立つという、あれだ。

obotGif.gif

　RoboBeesの上部には、電極とボリウレタンのフォームで構成される13.4mgほどのメカが装備されている。これに通電することで、ほとんどの物質の表面にぴたりとくっつくことができる。通電を止めれば、表面から離れられる。ものの表面に留まるためにも電力は必要だが、飛び続けている場合に比べると1,000分の1で済むという。

　現在のRoboBeesは、留まるためのメカが上部についているため、天井に張り付くことしかできないが、研究チームはメカニカルデザインを改良して、さまざまな場所に留まれるようにする予定だ。

　バッテリーやエネルギーハーベスティング技術が進化するにはまだ数年はかかるだろうが、虫のようなマイクロロボットやドローンが私たちの周りを飛び回るようになるのはそう遠い未来ではないかもしれない。願わくば、その用途が多くの人の幸せにつながるものであってほしいが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

鉱物資源協定、ウクライナは米支援に国富削るとメドベ
2025.05.01

ワールド

米、中国に関税交渉を打診　国営メディア報道
2025.05.01

ワールド

英4月製造業ＰＭＩ改定値は45.4、米関税懸念で輸
2025.05.01

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持：識者はこうみる
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中