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3.11大震災が東京に残した教訓

多くの帰宅困難者は出たものの、電気もトイレもある今回の経験は「避難訓練」程度のものだった

2011年3月24日（木）14時20分
井口景子（本誌記者）

難民化　大地震のときは「むやみに動かない」が原則　Toru Hanai-Reuters

　東日本大震災で首都圏も震度５前後の強い揺れを経験したが、人的被害は東北や北関東地方ほどではなかった。しかし、胸をなで下ろしている場合ではない。いずれ起きるであろう首都直下地震や東海・東南海・南海地震では、今回以上の揺れや津波に襲われる可能性もある。

　11日に地震が発生したとき、都心は長い周期で揺れる「長周期地震動」に襲われた。そのため高層ビルは高層階ほど激しく揺れ、家具の転倒が相次いだ。建物の全壊は比較的少なかったが、日本建築学会によれば、同時発生が懸念される東海・東南海・南海地震では東京、大阪、名古屋の高層ビルは設計時の想定の１.２〜２倍の長周期地震動に襲われるという。

　しかも東京大学総合防災情報研究センターの鷹野澄教授によれば、首都圏に到達する長周期地震動は北から伝わる場合よりも、東海・東南海・南海地震のように南から伝わるほうが大きくなる傾向がある。今回の地震で建物内部にダメージを受けているリスクもある。「今回持ちこたえたからといって、次も大丈夫と油断するのは禁物だ」と、鷹野は言う。

　揺れの後の行動にも反省点がある。徒歩で自宅を目指す人が数万人に上ったが、大災害で交通が麻痺した場合は「むやみに動かない」が大原則だ。

路上で水に襲われる可能性も

　マグニチュード７.３の首都直下地震のシミュレーションでは、建物の倒壊や道路の寸断、火災、停電のため、歩く距離が10キロを超えると１キロごとに１割が脱落。20キロで全員が脱落し、危険な場所で立ち往生する。緊急車両の通行を妨げ、２次災害に巻き込まれる恐れも高い。

「今回は電気、ガス、水道に加えてトイレまで使えたという意味では『避難訓練』に近かった。本当の危機とは次元が違う」と、工学院大学の村上正浩准教授は言う。

　路上にあふれる帰宅難民に「水」が追い打ちをかける可能性もある。今回は東京湾沿いで液状化現象が起きたが、津波にも警戒が必要だ。関東大震災では相模湾や房総半島に10メートル前後の大津波が到来した。

　入り口が狭い東京湾には高い波が入りにくいが、「海抜ゼロメートル地帯が広がっているので、小規模の津波でも水が河川を逆流して浸水し、水道や下水道を麻痺させる」と、東京大学地震研究所の古村孝志教授は言う。水が逆流するのは大阪湾も同じで、１８５４年の安政南海地震では市街で多数の死者が出た。

「想定外だった」という言い訳はもう許されない。

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[2011年3月30日号掲載]

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