最新記事

セキュリティ

産業サイバー兵器スタックスネットの防ぎ方

Don't Stick It In

産業インフラを脅かすコンピューター・ウイルスが、どこにでもあるUSBメモリを介して感染を広げている

2010年10月6日(水)18時33分
ファーハド・マンジョー

 ITセキュリティの専門家に「スタックスネット」について語ってもらうのは、芸術評論家にモナリザの魅力を解説してもらうようなもの。サイバー安全保障のプロたちは、この新種のコンピュータウイルスに畏敬の念を抱いている。

 6月に発見されて以降、世界中に感染が拡大しているスタックスネットは、かつて見たことがないほど洗練されたコンピューターウイルスだ。世界中の専門家が必死で暗号の解読に挑んでいるが、このウイルスが作成された真の目的は今もわかっていない。非常に巧妙に作り込まれているため、アメリカかイスラエルがイランの核開発プログラムを阻止するために作成した「サイバー兵器」ではないかと考える専門家も多い。

 スタックスネットを「兵器」と見なすべきなのは、発電所やパイプライン、通信インフラ、空港や船舶といった産業用システムに潜入し、密かにプログラムを改ざんできる初のコンピュータウイルスだから。イランの原子力発電所も攻撃を受けた。複数の従業員のパソコンが感染したという。ドイツの多国籍企業シーメンスが開発したソフトウエアを使用している少なくとも14カ所の工場でも感染が確認されている。

 専門家によれば、スタックスネットの作成には数カ月から数年を要し、産業用システムに詳しい人物が多数関与した可能性が高い。標的に到達するために、ハッカーはしばしば、ウインドウズなどに潜むセキュリティー上の「穴」を探すが、スタックスネットの優秀な作成者が見つけたバグは一つだけではなかった。

インターネットから隔離してもだめ

 スタックスネットは、これまで知られていなかったセキュリティー上の4つのバグを利用してウインドウズマシンに潜入する。台湾のコンピュータ企業2社から盗んだ暗号化の証明書を使い、ウイルスに「署名」することも可能。おかげで、スタックスネットは合法的なウインドウズ用ソフトになりすますことができる。

 ただし、作成者らの優秀な頭脳以上に興味深いのは、人間がここまで愚かだと彼らが気がついた点だ。産業用システムはサイバー攻撃を避けるため、ウイルスが自在に入り込めるインターネットなどの危険なネットワークから物理的に切り離されていることが多く、従業員の協力がなければシステム内部に潜入できない。

 スタックスネットの開発者は、万全のセキュリティー対策を誇るシステムにウイルスを侵入させて、効率よく感染を広げるための完璧な「運び屋」を見つけた。一見、何の害もなさそうなUSBメモリだ。

 過去数年の大規模なサイバー攻撃でも大抵の場合、USBメモリが使われていた。昨年、世界中で莫大な数のコンピュータに感染したワーム型ウイルス「コンフィッカー」は、USBメモリを介してフランス海軍や英マンチェスター市当局などに被害をもたらした(マンチェスター市は一時的に駐車違反の切符を発券できなくなった)。

 今年8月にはウィリアム・リン米国防副長官が、米軍が2年前に「エージェント・BTZ」と呼ばれるウイルスの攻撃を受けたことを明かした。「感染したUSBメモリが、中東の米軍基地で軍のノート型パソコンに挿入された」のが引き金だっだという。

 2008年には、スペインの格安航空会社スパンエアの中央コンピュータシステムが、USBメモリを介して侵入したウイルスに攻撃された。そのせいで航空機の不具合をモニタリングするコンピュータの速度が遅くなり、スペイン史上最悪の飛行機事故(マドリードの空港で航空機が炎上し、153人が死亡)の一因となったとされる。

ニュース速報

ワールド

北アイルランド、3月2日に議会選実施 自治政府崩壊

ビジネス

寄り付きの日経平均は続落、昨年末以来の1万9000

ビジネス

米保護主義、独自動車メーカーの米生産危うくする恐れ

ビジネス

エアバス、年内に飛行自動車の試験実施=CEO

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 2

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 3

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジョン・ルイスって誰?

  • 4

    ナイジェリアを「金で買った」中国――「一つの中国」…

  • 5

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき…

  • 6

    トルコ航空貨物機、キルギスで墜落 少なくとも20人…

  • 7

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 8

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 9

    サイバー対策の責任者となるジュリアーニの、お粗末…

  • 10

    トランプ政権国務長官「TPPは終焉」 今後は2国間…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターなどSNS大炎上

  • 3

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 4

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき…

  • 5

    トランプの娘婿クシュナーが大統領上級顧問になる悪夢

  • 6

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 7

    ロシアのサイバー攻撃をようやく認めたトランプ

  • 8

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 9

    iPhoneはなぜ割れるのか?<iPhone 10周年>

  • 10

    オバマ大統領が最後の演説、米国の価値の低下阻止訴…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    オバマが報復表明、米大統領選でトランプを有利にした露サイバー攻撃

  • 4

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き…

  • 5

    トルコのロシア大使が射殺される。犯人は「アレッポ…

  • 6

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 7

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 8

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 9

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 10

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月