最新記事

キャリア

睡眠の最新トレンド「パワーナップ」の心得

睡眠を削って働いても空しさが残るだけ──アメリカのセレブが実践しはじめた出世と幸福のための睡眠術

2015年1月27日(火)15時04分

転機 典型的な仕事人間だったハフィントンはイタイ経験を経て睡眠の伝道師に Denis Balibouse-Reuters

「昨日は4時間しか寝ていない」など、睡眠時間の少なさを「できる証」として自慢する風潮は世界共通らしい(自慢を聞かされてウンザリすることも)。だが、そんな自慢は時代遅れになりつつある。

 アメリカでは、ビジネス・エグゼクティブやテレビ司会者などによる仮眠(ショート・ナップ、パワー・ナップとも言う)習慣のカミングアウトがトレンドになっている。ほとんど寝ずに働き続けて「成功」を手にしたものの、身体を壊し、精魂尽き果てて壁にぶつかったセレブたちが、睡眠の大切さをを見直しはじめているのだ。

 米ネットメディア、ハフィントンポストを創設したアリアナ・ハフィントンもそうした睡眠の伝道師の1人。成功と幸福感を同時に手に入れるためには十分な睡眠をとることが不可欠、極端に言えば「よく眠るだけで出世はできる」と、近著『サード・メトリック』や著名人のプレゼンテーションサイト、TEDなどで繰り返し強調している。

 ハフィントンは、ハフィントンポストをアメリカで最大級のニュースサイトに育て上げる過程で、睡眠不足で転び、テーブルの角に頭をぶつけて寝込む、という挫折を経験して以来、8時間睡眠を5年間実践している。そうすることで、仕事の効率が上がり、自分の人生もコントロールできるようになるという。日中でも、疲れを感じたら1分間目をつぶって身体の力を抜く。スタッフには仮眠を奨励しており、仮眠室も設置している。
 
 トーク番組司会者のチャーリー・ローズはもっと本格的だ。朝の番組が終わった後に1回目、午後のトーク番組の収録前に2回目と、1日最低2回の仮眠をとる。夜に外出する用事があればその前にもう1回と、計3回眠ることもある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インドGDP、7─9月期は前年同期比8.2%増 予

ワールド

今年の台湾GDP、15年ぶりの高成長に AI需要急

ビジネス

伊第3四半期GDP改定値、0.1%増に上方修正 輸

ビジネス

独失業者数、11月は前月比1000人増 予想下回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 8
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 9
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中