小さなSDGsをつなぐ──68社の参画、大学との共同研究、トランプ時代の意味【第2回SDGsアワード】

For a Better Future

2025年3月25日（火）12時45分

森田優介（ニューズウィーク日本版デジタル編集長）

蟹江憲史（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、同大学SFC研究xSDG・ラボ代表、Keio STAR副所長）

蟹江憲史（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、同大学SFC研究xSDG・ラボ代表、Keio STAR副所長）／内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員、日本政府SDGs推進円卓会議構成員などを務め、国内外でSDGsや環境問題を中心に活躍。日本のSDGs研究の第一人者であり、国連事務総長の任命を受けた独立科学者15人の1人として「持続可能な開発に関するグローバルレポート（GSDR）2023」の執筆を行った。専門は国際関係論、サステナビリティー学、地球システム・ガバナンス。著書に『SDGs（持続可能な開発目標）』など。　PHOTOGRAPH BY NAOYUKI HAYASHI

そして日本のSDGs研究の第一人者である慶應義塾大学大学院の蟹江憲史教授を外部審査員に招き、厳正な審査を行ってアワード受賞企業を選出した。

去る3月11日、第2回「SDGsアワード」授賞式を東京アメリカンクラブ（東京・港区）で開催。この後、最優秀賞の事例を、ニューズウィーク米国版から世界に向けて発信する。

SDGsは未来に向けたアクションだ。企業から採用活動における課題として、SDGsネイティブとも呼ばれる若年層の考えを知りたいという声があったことから、今年度のプロジェクトでは蟹江教授の研究室と本誌編集部で共同研究を行った。

狙いとしたのは、サステナビリティーレポートや統合報告書を出しているような大企業だけでなく、中小企業を含む幅広い企業を対象としたサステナビリティーの指標を定めること。

学生ならではの視点を採り入れ、対象となるパートナー企業に書面調査を実施し、2次審査に進出した11社には学生たちによるオンラインインタビューを行った。その成果としてアワードで特別賞「学生部門賞」を新設し、授賞式で発表した。

日本企業の力が今こそ必要

授賞式に出席したのは、パートナー企業の経営者やSDGs担当者ら110人以上。蟹江教授と学生代表の藤田光燿氏（慶應義塾大学環境情報学部4年）による共同研究のプレゼンテーション、アワード受賞企業の発表（受賞企業の紹介はこちらの記事参照）を経て、その後は受賞企業6社の代表者と蟹江教授を交えてトークセッションも実施した。

農業の活性化から脱炭素実現に向けた「価値」の標準化、SDGsの理念伝達・アプローチ方法まで、切実かつ規模感が異なる質問が企業から投げかけられたのは、多様な企業が集うこのアワードならではかもしれない。

ニューズウィーク日本版SDGsアワード2024のトークセッション