最新記事
研究

読書は「認知機能の低下を防ぐ」「メンタルヘルスと関係」「死亡率が下がる」でもネットはダメ

My Reading Resolution

2025年1月17日(金)11時00分
アブドラ・シヒパー(米ブラウン大学公衆衛生大学院研究員)
読書 高齢者

外の世界から離れて集中できる読書は「認知的忍耐力」も強化する ROCKAA/ISTOCK

<最新研究で分かった「本を読むこと」の効果。毎日30分の強制読書を自ら実践した研究者が気付いたのは...>

ここ何年も、もっと読書に時間を費やしたいと思っていた。でも仕事やらソーシャルメディアやらに時間を取られ、本など開かずベッドへ直行する日々だった。

娯楽のために読書をするアメリカ人は、年々減少している。2004年のアメリカ人の読書時間は1日当たり23分だったが、19年には16分に減った。調査によれば、過去1年間に少なくとも1冊の本を読んだと回答した人は12年には54.6%。22年には48.5%に減少している。


これがアメリカ人全体の識字能力の悪化に拍車をかける。少なくとも1億3000万のアメリカ人は、小学6年生以下の読解力しかない。

読書、あるいは読書の欠如は社会全体だけでなく人々の生活にも大きな影響を及ぼす可能性がある。

例えば、高齢者を対象にしたある研究によると、より多くの読書習慣がある人(過去3カ月間に1~5冊読んでいるなど)はメディケア(高齢者医療保険制度)についての知識も豊富で、賢く利用できる傾向がある。

他の研究では、読書は加齢に伴う認知機能の低下を防ぎ、高齢者の記憶力強化に役立つことが明らかになった。幼少時の読書は、10代になってからの認知能力向上とメンタルヘルスの安定と関わっている。

本を読む人は読まない人に比べて死亡率が20%低下するとした研究もある。この「生存優位性」は雑誌や新聞よりも本を読むほうが高かった。

日本企業
スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のアップサイクル」とは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

レバノンが食料安全保障の危機に直面、イラン戦争で=

ワールド

米EU 、 重要鉱物確保で合意間近と報道 中国支配

ワールド

台湾3月輸出額、初の800億ドル突破 AI関連需要

ビジネス

ダイムラー・トラック、第1四半期販売9%減 北米が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 7
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中